株式会社ギフトモール（以下：ギフトモール）は、アフターコロナのギフト行動の実態を探るための調査を実施、結果を公表した。本記事では一部内容を抜粋して紹介する。

調査概要

◆実施時期：2023年12月25日～29日
◆実施内容：インターネット上のパネルによる助成想起率調査
◆調査主体：株式会社ギフトモール　オンラインギフト総研
◆回答人数：全国15歳～59歳の男女2250名（年齢性別均等割り付け／2023年1月からの1年間にギフト購入経験がある人）
◆調査元：オンラインギフト総研　調べ

◆出典元：株式会社ギフトモール
※小数点以下の切り上げ、切り下げにより合計100%にならない場合がある

ギフト購入場所としてECサイトが定着

コロナ禍による外出自粛によって、リアル店舗におけるギフト購入件数はコロナ前と比較して大きく減少した。しかし、その後コロナ禍が収束し店頭での購入は回復傾向。ただし、全体としてはコロナ前の水準にまでは戻っていない結果となった。

一方、ECサイトでのギフト購入は、コロナ前と比較して伸長。外出自粛せざるをえなかった時期に利用経験が高まったECサイトは、コロナ後に外出機会が高まった後も減ることはなく、全購入場所の中で最も多い購入場所として選ばれるように。

こうした状況から、コロナ前後でギフトを購入する場所としてECサイトが定着したと考えられるだろう。

◆集計期間：コロナ前＝2019年8月〜2020年7月、コロナ後＝2023年1月〜2023年12月

急成長する「ソーシャルギフト」市場

ネットで購入してSNS等でURLを贈る「ソーシャルギフト」はこの数年で急増し、利用経験者はコロナ前後で+10.0%と伸長した。

コロナ禍の外出自粛によって、店頭での購入機会やギフトを手渡しする機会が減少したため、インターネットを利用した新たなギフトの購入の仕方・贈り方の認知が拡大したと考えられるだろう。

コロナ後はコロナ前と比較すると2.5倍以上に増加し、6人に1人は利用経験がある（16.6%）サービスへと成長している。

大手SNSサービスのギフト市場参入に加え、百貨店や専門店なども自社商品をソーシャルギフトとして贈れるような取り組みを開始。こうした背景もソーシャルギフトの定着に貢献したと考えられるだろう。

◆集計期間：コロナ前＝2019年8月〜2020年7月、コロナ後＝2023年1月〜2023年12月

ギフト平均単価は物価高の影響を受けていない

ギフト購入1回当たりにおける平均単価については、コロナ後の2023年もコロナ前と比較してほぼ変わらない平均単価となった。

国際情勢や円安の影響によって物価高騰が続く状況ではあるが、ギフト市場に関しては買い控え、節約といった消費者行動に至っていない状況がうかがえるだろう。

◆集計期間：コロナ前＝2019年8月〜2020年7月、コロナ後＝2023年1月〜2023年12月

本調査ではギフト購入場所としてECサイトの伸長、そして「ソーシャルギフト」市場の拡大という傾向が見受けられた。また、ギフト購入価格についてもコロナ前後で大きな変化はなく、物価高騰の影響を受けていない事実が明らかとなった。

ギフトの購入場所や贈り方の変化があったとしても、金額面ではこれまで通りの購買行動を継続していると考えられるだろう。今後も時代に対応しながら発展を続けるギフト市場の動向に注目したい。