動画制作を全て自社で行っているのは何割? 「BtoB動画制作実態調査2024」第1弾:企業活動編

ECのミカタ編集部

動画マーケティング会社

動画マーケティングのコンサルティングを行う株式会社プルークス(以下:プルークス)は、動画制作の“今”を把握するため「BtoB動画制作実態調査2024」を実施。本記事では動画制作における事業や企業活動の実態調査の一部を抜粋して紹介する。

調査概要

◆調査対象:BtoB企業においてプロモーション動画制作に携わる方
◆調査期間:2024年3月19日〜21日
◆調査方法:インターネット調査
◆モニター提供元:インテージ
◆有効回答数:418

◆出典元:動画制作の“今”を把握するため『BtoB動画制作実態調査2024』を公開しました(第1弾:企業活動編)(株式会社プルークス)

動画制作を全て自社で行っているのは27%

動画制作における外部依頼項目を質問。動画制作において全て自社で行っているのは全体の約3割という結果になった。

外部委託の内容としては「企画案(41.6%)」「撮影(39%)」「編集(32.1%)」がTOP3となっており、企画案の作成や実際の撮影を外部に委託している企業が多いことが判明した。

動画の映像表現では「実写」が全体の約7割と最多

年間で制作するプロモーション動画の本数について聞いたところ、4本以上制作するという回答が全体の約25%を占める結果になった。複数訴求のクリエイティブを制作したり、尺違いのクリエイティブを制作したりしていることが起因していると考えられる。

動画の映像表現としては「実写」が約72%と最多となっており、次いで「静止画(46.7%)」「アニメーション(28.9%)」「CG、3DCG(23.9%)」という結果に。まず制作する動画としては、実写から制作を始める企業が多いようであることがうかがえるだろう。

生成AIの活用はまだ先になるか

動画制作において今後生成AIを取り入れていく予定があるかを聞いたところ、過半数以上が生成AIの今後の活用については実施未定と回答。また、すでに取り入れている/取り組んでいると回答した方は全体の12%となっており、生成AIの積極的な活用にはまだ時間がかかりそうな事実が明らかとなった。

商品/サービスのプロモーション動画に期待する内容としては「認知獲得(66.5%)」が最も高い割合を占め、以降は「ブランドイメージの向上(60.8%)」「理解促進(54.3%)」と続く。

動画は潜在層へのアプローチによる認知獲得や、自社が確立したいブランドイメージの向上を目的とする際に効果的となる手段だ。テキストベースなどの能動的なアクションが求められることなく、受動的に様々な情報を発信できる。短時間で多くの情報をアピールできるプロモーション動画の活用シーンは今後も広がり続けるだろう。


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