ソーシャルギフトの利用が拡大、住所把握率との関係は？　ギフトモール調査

最終更新日：2026/03/16

～ソーシャルギフト利用実態調査～親しい知り合いでも住所把握率はわずか39.2%

ギフトモールオンラインギフト総研が「親しい知り合いの住所把握率に関する調査」の結果を発表。年代が若いほど親しい間柄でも住所の把握率が低い傾向にあること、把握率の低い20〜30代を中心にソーシャルギフトの利用が拡大していることなどを明らかにした。

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調査概要

■実施時期：2026年2月　■実施内容：インターネット上のパネルによる調査　■調査主体：株式会社ギフトモールオンラインギフト総研　■回答人数：全国15歳〜59歳の男女 2250名（2024年7月からの1年間にギフト購入経験がある人）　※ギフトモールオンラインギフト総研調べ

■出典：ソーシャルギフト利用実態調査（株式会社ギフトモール）

親しい間柄でも住所把握率は4割以下

同調査で、年に1回以上やり取りをする「割と親しい知り合いの数」と、そのうち「住所を知っている人数」を質問したところ、全体では以下の結果に。

◆割と親しい知り合い（年1回以上やり取り）：平均19.3人
◆そのうち住所を知っている人：平均7.6人（39.2%）
◆住所が分からない人：平均11.7人（60.8%）

また結果を年代別に見ると、若い世代ほど住所把握率が低く、50代になるにつれて高くなる傾向に。同総研ではこの背景を「若い世代はSNSでのつながりが主流であり、住所を交換する機会がそもそも少ないことが考えられる」と分析している。

この結果をギフトの贈答に引き付けて捉えると、約6割の知り合いには従来のように「お届け先の住所と一緒に、郵送や宅配を手配する」スタイルではギフトを贈ることができない実態が浮き彫りになったと言える。

ソーシャルギフト利用率は6年間で約2.8倍に拡大

住所把握率が減少している一方で、メールやSNSでURLを送ればギフトを届けられる「ソーシャルギフト」の利用率は年々拡大している。直近の調査では利用率が全体で18.4%と、2020年7月（6.6%）から約2.8倍に。年代別に見ると、住所把握率が低い20代の利用率は24.9%、30代でも27.2%と高い水準に達した。

同総研では「住所把握率が低い年代ほどソーシャルギフトの活用が進んでいることがうかがえる」と考察。また「住所を知らないことが『当たり前』の世代にとって、ソーシャルギフトは自然な選択肢となっている」としている。

住所を知らない相手にギフトを贈る【3つの手段】

同総研では「住所を知らないまま関係が続く」ケースが今後も増加していくと見ており、【住所を知らない相手にギフトを贈る手段】が以下の3つに絞られてきていることを提示する。

◆手渡し：対面でのやり取りができる場合のみ
◆住所を聞いてから郵送・宅配：相手に遠慮される、関係性によっては聞きにくい
◆ソーシャルギフト：住所不要、URLを送るだけで贈れる

今回の調査結果を受けて、ギフトモールオンラインギフト総研所長の小川安英氏は「住所を知らないことで、ギフトという形で気持ちを贈る機会が生まれにくくなっている一方、住所という壁を取り除くソーシャルギフトは、こうした関係性を支えるツールとしての必要性が高まり、今後さらに利用率は高まる」と分析している。

将来的に「住所を知っている人」が限られていくとすれば、個人間での贈答シーンにおいて従来のような「送り先住所をあらかじめ把握して、購入時に配送を手配する」スタイルは減少していかざるを得ないだろう。ECにおいても、こうしたユーザー動向を常にキャッチしつつ、トレンドを汲んだ施策やギフト対応を進めていきたい。