通販、伸び率は前年比104％

株式会社矢野経済研究所（以下、矢野経済研究所）が「国内アパレル市場調査」の結果を発表した。調査結果によると、2014年の国内アパレル総小売市場規模は前年比100.9％の9兆3784億円であった。

品目別では、婦人服・洋品市場が前年比101.4％の5兆9086億円、紳士服・洋品市場が同100.0％の2兆5476億円、ベビー・子供服・洋品市場が同100.7％の9223億円となった。

販売別チャネルでは百貨店で前年比97.4％の2兆1221億円、量販店で同96.2％の9869億円、専門店で同102.7％の4億9014億円、その他（通販等）で同104.0％の1兆3680億円となった。

通販含むその他の販売チャネルではインターネット通販専業だけでなく、大手アパレルやセレクトショップが通販事業に注力し、実店舗と通販のオムニチャネル戦略を積極展開していることから、インターネット通販を中心に伸びた。

長期的にみれば、国内アパレル製品・洋品の総小売市場は、少子高齢化や人口減少の影響により縮小していくと推測される。しかし、販売チャネル別でみると、各社アパレルにおけるインターネット通販事業の強化とともに、インターネット通販を中心に拡大が見込まれる。

同調査は、矢野経済研究所の専門研究員による直接取材、および郵送アンケート調査、文献調査併用による。

国内アパレル業界でのインターネット通販の伸びが感じられる結果となった。各社のインターネット通販への注力具合からも今後の伸びが期待される。