ガソリン代高騰「まとめ買い」「食費削減」など日常消費に波及　カウシェ調査

株式会社カウシェは2026年4月2日、「ガソリン代と暮らしに関する意識調査」の結果を発表した。

調査概要

◆調査名：ガソリン代と暮らしに関する意識調査
◆有効回答数：全国の男女2930名
◆調査方法：インターネット調査
◆調査期間：2026年4月2日
◆調査主体：株式会社カウシェ
◆調査元：カウシェ調べ
◆出典：ガソリン代と暮らしに関する意識調査（株式会社カウシェ）

7割以上がガソリンの価格上昇を予測

今回の調査では、現在のガソリン代について生活者の91.9%が「負担を感じている」と回答。「非常に負担を感じている」が53.5%と過半数を占めており、補助はあるものの生活者の体感コストを和らげるには至っていない実態が明らかになった。

今後のガソリン価格見通しについては、77.5%が「今より上がると思う」と回答。「下がると思う」は3.7%にとどまった。

補助金終了・縮小への懸念や、国際的な原油価格・為替動向への不安が根強いことが背景にあると考えられ、「価格がいつ跳ね上がるかわからない」という不安が、日々の節約行動を後押しする要因になっているとみられる。

ガソリン代の負担増、家計を圧迫する水準に

1年前と比べたガソリン代の変化を聞いたところ、78.5%が「増えた」と回答した。

増加幅では「1000円以上3000円未満」が33.1%で最多に。「3000円以上5000円未満」が21.3%、「5000円以上」は16.5%に上り、月3000円以上の増加を実感している人は合計で37.8%を占めた。

この結果について、カウシェは「月3000円の増加は年間3万6000円に相当します。家計の中で他の支出を圧迫するに十分な水準であり、後述する節約行動の変化とも連動しています」とコメントしている。

食品・日用品の買い方そのものを変えている

行動変化の1位は「車での外出の回数を減らした」（40%）となり、ガソリン消費そのものを抑える動きが最も多くみられた。2位の「まとめ買いに切り替えた」（28.8%）など、買い物の頻度を減らすことでガソリン代を節約しようとする行動も。

また、「ネット購入を活用するようにした」も11.6%を占めており、ガソリン代の負担が車の使い方だけでなく、食品・日用品の買い方そのものを変えていることが確認された。

本調査結果について、カウシェは次のようにコメントしている。

「ガソリン代の高止まりが単なる移動コストの問題にとどまらず、日常の食品・日用品の購買行動にまで深く影響を及ぼしていることを示しています。補助金があっても9割が『高い』と感じ、8割近くが『まだ上がる』と見ている現状は、生活者が構造的な物価高に直面していることの表れです」

「まとめて買う」「ネットで賢く買う」という行動変化は、限られた家計の中で少しでもお得に暮らしたいという切実なニーズから生まれている。こうした消費者心理を捉えた施策設計が、これからの「差別化」のカギとなるだろう。