自社製品やサービスの広告出稿を考えている時に、人々の生活に根ざしたSNSを選択肢として検討する企業は多い。

そして、多くのSNS広告の中でも、今注目を集めているのがLINE広告だ。TwitterやFacebookと比較すると広告プラットフォームとしては後発だが、生活に欠かせないコミュニケーションアプリとして、LINEの利用者は非常に多い。そのLINE上に広告が配信できるサービス「LINE広告」が、他社の広告と比べてどんな点に違いがあるのか解説していく。

LINE広告って何？

LINEの国内の月間利用者数は、約8,300万人（2019年12月末時点）に上り、性別・年齢を問わず幅広い世代がコミュニケーション手段として利用する。実際、マクロミル社が2019年7月に行った調査によると、主要SNSの中でLINEのみを使用しているというユーザーは実に39.9％を占めている。

そんなLINEのユーザーに対して、広告を配信できるのがLINE広告だ。申し込みから広告掲載まで全てがオンラインで完結し、企業規模を問わず活用しやすい。

しかし、人々の暮らしに身近なLINEに広告を出せることを、知らない企業あるとおも意外に多い。だからこそ、他社のSNS広告を運用している事業者は、LINE広告への出稿を検討する価値があると考えている。

「Twitter・Instagram・Facebook・LINE」。SNSに広告を出稿するならどのサービスを選ぶべき？

結論から言うのであれば、全てのSNS広告を試すべきだ。各媒体それぞれに特色があり、その先には顧客になり得る消費者がいる。検討しているSNS広告について、自社製品やサービスとの相性が良いのか、その運用方法がわかりやすいかなどは実際に出稿しないとわからないことも多い。

ただし、製品やサービスはある程度の顧客像を想定して作られているため、各SNS広告の利用に優先順位をつけることは可能だ。そのためには、各媒体の強みを把握することが必要になる。

LINEと、Twitter、Instagram、Facebookの大きな違いは、重ねて言えば利用者の規模と年齢層だ。LINEは他の3社と比べて約1.8 〜3倍以上の月間利用者を保有している。そして年齢層の幅も、他のSNSと比較すると非常に広い。

引用：https://gaiax-socialmedialab.jp/post-30833/（2020年3月更新！ 12のソーシャルメディア最新動向データまとめ）

若年層の利用が多いTwitter、Instagram、Facebookに比べ、LINEは10代〜60代以降と満遍なく利用者がいるため、あらゆる商材のPRが可能になる。また、お金に比較的余裕がある会社員や40代以降のユーザーも多く、他媒体より消費行動に積極的な層と接点をつくることができる可能性が高い。

さらに、商品のターゲットが幅広くてもLINE広告は活用できる。ユーザーの母数が多いため、広告を出稿した後、本来は想定していなかった層から思いがけないリアクションがあるかもしれない。商品開発を行う際は、あらかじめ仮説を立てた上で消費者ターゲットを設定する。しかし、仮説通りになるケースも少なく、PDCAを回して徐々に最適化を行う必要がある。

その点で、あらゆる層をユーザーとして擁するLINEは広告効果を生み出しやすく、分析も行いやすい。そして、顧客像がより明確になった後、それぞれ特徴の異なる各社SNS広告を使い分けることができれば、より効果的な広告運用が行えるだろう。

LINE広告が今注目を集めている理由

テレビや新聞が主要な広告だった時代を経て、人々の生活にインターネットが浸透し、オンラインで製品やサービスを訴求するWeb広告への出稿金額は今も増え続けている。 2019年には、インターネット広告費がテレビメディア広告費を上回った。結果、Web広告での競争は激化し、CPA（顧客獲得単価）が高騰する傾向も見られている。広告主はより自社と相性がいい広告を検討し、より効率的な広告配信を求めるようになった。

意外にもLINE広告は、Twitter・Instagram・Facebookの広告に比べ認知していない事業主も多い。競合企業が出稿していない早いタイミングで、LINE広告を攻略できれば大きな効果が見込めるだろう。

LINE広告は、その広告効果を高めるためのターゲティングや配信機能も豊富だ。ユーザーの行動データや性別・年齢などのみなし属性をもとに、アクション確度の高いユーザーに広告を表示することで、費用対効果の高い配信が実現する。

その他、LINE経由で訪れたECサイトでユーザーが購入に至らなくても、後日、そのユーザーへのリターゲティング配信を行い、アクティブ率（※）の高いLINEの中の広告枠に自社製品やサービスの広告を表示させることができる。

※MAU（8,300万人）におけるDAU = Daily Active User（ 1日に1回以上利用したユーザー）の割合。2019年12月末時点

LINE公式アカウントを作ってみよう

LINE広告を始めるなら、まずはLINE公式アカウントを開設する必要がある。このLINE公式アカウントこそ、“コミュニケーションアプリ”であるLINEが提供する法人向けサービスで最も特色あるサービスかもしれない。

自社のLINE公式アカウントを友だち追加したユーザーへメッセージ配信ができるほか、通常のLINEと同じようにユーザー1人ひとりとクローズドなトークルームでのやりとりができる。また、自社製品やサービスをお得な価格で利用できるクーポンの発行、ショップカード（スタンプカードやポイントカード）などもLINE 公式アカウントからユーザーに提供できるため、顧客との継続的な関係性構築に役立つ機能が全プランで利用できる。

LINE公式アカウントの活用事例はこちらから

一方でLINE広告には、CPF（Cost Per Friends）というLINE広告を通じてLINE公式アカウントの友だち獲得に特化した配信機能が存在するなど、両サービスを活用することで相乗的な効果が見込める。さまざまな法人向けサービスを有し、さらにそれらを活用することで得られるデータを連携できるのは、LINE広告を前向きに検討する大きな理由になるだろう。

すでに他の媒体で運用をしていたり、新たな集客販路を検討する際には、LINE広告を候補の１つに入れるべきかもしれない。