2028年にはテレビ広告市場を超える？　「リテールメディア」をいち早く理解し戦略を練る

新型コロナ禍において消費者の購買行動がリアル店舗からECサイトに移行した影響によるEC業界の拡大は間違いなくあった。一方で2023年5月の5類感染症移行後は、リアル店舗への回復傾向および、市場におけるプレーヤーの増加から、広告の重要性は増しているといえる。

しかしGoogleやAppleが3rd Party Cookieの廃止を表明。デジタルマーケティングにおけるプライバシー保護が強化。また日本国内では2022年4月に改正個人情報保護法が施行。結果、Cookie規制が強化され、従来型のリターゲティング広告配信や効果検証が困難になった。

その中で注目されるようになったのが、小売店が独自に収集・所有するいわゆる「1stPartyデータ」を活用したリテールメディアだ。登録された顧客情報や購買データを活用するので、顧客ニーズにフィットした広告を配信できるようになるという利点がある。

世界最大級のメディアエージェンシーの英グループエムが2023年6月12日に「2028年にはテレビ収入を超え、総広告収入の15.4％を占める」と予想を出しているが、日本でもセブンイレブン、イオン、マツキヨココカラ、ヤマダデンキ、楽天グループ、博報堂、三菱食品、Amazon、Googleなど、小売り、大手広告代理店、ビッグテック企業から食品卸まで、様々なプレーヤーがこの新市場に注目し、取り組み始めている。

本書はそんなリテールメディアの定義、日米の市場の違い、国内の事例、広告主の活用例、開発支援市場まで、網羅的に徹底解説した、日本版リテールメディアの決定版。「データを売上に直結」させる施策を練る上で、読んでおきたい一冊だ。

書名 『小売り広告の新市場 リテールメディア』

金額 1980円（税込）

著者 望月洋志　中村勇介（日経クロストレンド編集）

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