あなたは大丈夫？ほとんどの企業が間違えているアンケートLP・記事LPの使い方とは？

売れるネット広告社 執行役員CMO クラウドサービス部最高責任者の佐藤精一です。
今やネット広告を実施しているほとんどの企業が活用しているアンケートLP（ランディングページ）・記事LP。この記事をご覧になられているあなたも、一度は見たことや実際にネット広告を実施する際に活用したことがあるのではないでしょうか。
ただ、世の中のほとんどの企業が、アンケートLP・記事LPの使い方を間違えてしまっている……と言えます。でも正しい使い方をするだけで、ネット広告の費用対効果が2倍以上になることもあり得ます。
気になる方は、是非最後までお付き合いください。

アンケートLP・記事LPとは？

＜アンケートLP＞
LPにていきなり商品の内容を訴求するのではなく、まずはユーザーにアンケートに数問回答させてから、その対価として特別なオファーをつけて商品を訴求する手法のことです。

通常のLP内でオファーをつけて訴求するよりも、アンケートに回答した対価としてオファーをつけて訴求する方が、「損失回避の法則」が働きコンバージョン率が高くなる傾向にあります。

＜記事LP＞
LPでいきなり商品の内容を訴求するのではなく、まず商品の訴求したい内容に関連するような、記事風のコンテンツを読ませてから、商品の内容を訴求する手法のことです。

広告からの誘導も記事風に見せることで、ユーザーが「広告」ではなく「コンテンツ」として捉えやすくなる効果が期待できます。また「コンテンツ」として情報を読ませることで、商品の訴求したい内容が自然と受け入れられやすくなり、通常のLPよりもコンバージョン率が高くなる傾向があります。

ほとんどの企業が間違えているアンケートLP・記事LPの使い方とは？

前置きが長くなりましたが、ここからが本題です！

アンケートLPや記事LPは、ネット広告の費用対効果を上げる施策としてとても有効な手段ではありますが、世の中の9割の企業が使い方を間違っている、と言えます。

ここで、記事を読んでくださっているあなたに問います。

アンケートLPに誘導した後、そこから商品を紹介する通常のLPに遷移させていませんか？

記事LPに誘導した後、そこから商品を紹介する通常のLPに遷移させていませんか？

上記の場合、アンケートLP・記事LPから通常LPへの遷移率は、平均15%にとどまります。つまり、いくら広告経由でアンケートLPや記事LPに誘導したとしても、平均85%の人が商品を紹介する通常LPに到達する前に離脱してしまうのです。

せっかく通常LPと比べコンバージョン率が高いアンケートLPや記事LPに誘導したとしても、そこから平均85%も離脱してしまうのでは、もったいないですよね。

でも、これが企業のLPの現状です。

※記事LPも同じです

アンケートLP・記事LPの正しい活用の仕方

ここで改めて、アンケートLP・記事LPの正しい活用の仕方とは何でしょうか。

実は至ってシンプルで、アンケートLP・記事LPから商品を紹介する通常LPに遷移させて商品購入させるのではなく、アンケートLP・記事LPを「申込フォーム一体型®」にして「アンケートLP・記事LP内で、商品を紹介し商品購入までできるようにする」だけなのです。

これだけでユーザーのページ遷移数を減らすことができ、コンバージョン率を上げることができます。

いかがでしたでしょうか？

上記のように遷移をなくし、シンプルにすることで、アンケートLP・記事LPのネット広告の費用対効果を最大化できると言えます。

みなさんも自社で実践してみてはいかがでしょうか。

もちろんやり方が分からない、合っているか不安という場合は、私で良ければいつでも相談に乗りますので、お気軽にご連絡下さい。

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※「申込フォーム一体型」は特許庁商標登録済み商標です。登録商標第6041909号