「ECサイト内検索に関する意識調査」を実施（株式会社ゼロスタート）

商品購入予定者の8割以上がサイト内検索を利用

サイト内検索エンジン「ZERO-ZONE」の開発・販売などを手がける株式会社「ゼロスタート」（本社：東京都目黒区、代表取締役社長：山崎徳之）は「ECサイト内検索に関する意識調査」を実施した。

これは、直近1ヶ月の間に2回以上ネットで買い物をしたことがある全国在住の20代～50代の男女500名を対象とした、ECサイト内での検索行動に関してのインターネット調査だ。

発表された結果によると、買い物目的でECサイトを訪問した人の84％がサイト内検索を利用していることがわかった。しかし一方で、全体の79％の人が「購入できると目星を付けたECサイトでサイト内検索をして商品が見つからなかった」経験があり、94％の人が「購入できると目星を付けたECサイトでサイト内検索をして「該当0件」と表示された」経験があることもわかった。

また、「購入できると目星を付けたECサイトでサイト内検索をして「該当0件」と表示された」ときの心情に関する調査結果は、1位が「がっかりする」、2位が「他のサイトで探そうと思っている」、3位が「不愉快になる」となっている。

サイト内検索の精度が購買に大きく関与

「購入できると目星を付けたECサイト内検索をして商品が見つからなかった場合どうしますか？」という質問に対しては、「諦めて別のECサイトで購入する」と解答した人が59％と6割近くを占め、その他「近くの店舗で購入する」29％、「今回は購入を諦める」6％、「根気よく検索を続ける」5％、「別の商品で妥協する」1％となっている。

また、ECサイト内で商品を購入したときの「がっかりしたこと・残念だったこと」に関する調査結果は、1位が「商品の在庫が無かったこと」、2位が「探している商品が見つからなかったこと」、3位が「探している商品を探すのに苦労したこと」となった。

これらの結果から、サイト内検索の精度が低く購入予定の商品が見つからない場合は容易にサイト離脱が起こり、購買の機会損失を生み出していることがわかった。実店舗の棚づくりと同様に商品購入への導線は購買に大きく関係するといえる。