多面的に分析可能なアンケートデータ

株式会社クロス・マーケティングは、首都圏に在住する高校生、大学生、大学院生、20～60代の社会人男女を対象に、「電子マネーに関する調査」を実施した。調査によると、増税後、電子マネーの利用を増やした理由は「ポイントに魅力を感じたため」が第1位だった。その他、興味深い回答が見られる。

調査は、近年、電子的なデータのやり取りによって決済を行う電子マネーの利用者や加盟店が増えていることを受けて行われた。その内容は、電子マネーの認識・利用ブランドと利用者のタイプなどといった保有実態、最頻利用ブランド・電子マネー利用増加のきっかけ・魅力に感じるポイント・利用の阻害要因といった利用実態、利用動向など多岐にわたる。

調査では、たとえば次のようなことが判明した。

◎ 今後の電子マネー利用意向では、全体の4割近くが利用を増やしたいと思っている。

◎ 電子マネーの各ブランド認知・利用経験では、 「nanaco」、「Suica」、「PASMO」、「WAON」、「Edｙ」の5ブランドがその他のブランドと比べて圧倒的に認知率が高く（約8割）、電子マネーの主要ブランドとなっている。

◎ 交通系ブランドが、利用経験率・日常利用ともに買い物系ブランドに比べて優位。

◎2014年4月以降に電子マネーの利用を増やしたきっかけとしては、「ポイントに魅力を感じたため」が41％と最も高く、「nanaco」や「WAON」といった買い物系のカードにその傾向が見られる。ポイントによるお得感や消費増税分をポイント取得により少しでも補う意識があると考えられる。

消費税アップ・少子高齢化など社会の変化を反映

調査によると、やはり今年4月に実施された消費増税の影響が大きいようだ。1円単位での支払いが増えると、たしかに財布の中で小銭が増えて、煩わしい。実際、利用を増やしたきっかけとして、「消費税増税により、小銭が増えて煩わしいと感じたため」は、34％（複数回答）もあった。
消費税増税が電子マネーの利用増加の追い風になっている構図だ。

魅力に感じるポイントの調査では、「レジでの決済が早く済む」「クレジットカードとの連携が可能」「特定の店舗でサービスが受けられる」「審査がなく、気軽に利用できる」といったことのほか、「子どもに持たせるのに便利」「シニアに持たせるのに便利」というような回答も、かなりあった。
少子高齢社会を反映しており、興味深い。

今後、電子マネーの利用はさらに拡大していくだろう。ただし、阻害要因としては、「残高がわかりづらいこと」が32％で最も多く、「紛失・盗難の危険性があること」、「入金・チャージが面倒なこと」と続く。
逆に言えば、残高をわかりやすくした電子マネーが出れば、アドバンテージを得るようなこともあり得るかもしれない。

http://www.cross-m.co.jp/report/em20140908/