もはやあって当たり前レベルまで浸透 十代全体でも八割超え脅威の普及率

ライフメディアのリサーチバンクは今月３日、LINEに関する調査の結果を発表した。同内容での調査は今回で三回目、８月21～27日の期間にスマホユーザー（iPhone、Android）1.300人を対象に回答を得た。

まず、LINEを使用しているかという質問に、全体の72％のユーザーが「使っている」と回答した。
今回はその中でも十代に注目する。なんと全体の８割以上のユーザーがLINEを使用しており、男性の86％に対し女性は94％という数字が出ている。
想像してみてほしい、40人クラスの学級で20人が女子生徒だったとすると、その中の18～19人がLINE使用者ということになる。ポケベルやPHSを持ってる生徒が流行の最先端だった十数年前からは考えられない普及率で、十代の常識では未使用者の方がマイノリティであるというのが現状だ

脅威の普及率にECの可能性を乗せる LINE MALLが持つマーケットの可能性とは

先日弊誌でもピックアップしたように、LINEが仮想モール「LINE MALL（ラインモール）」で、今後法人の出品に対応していくことがわかった。
これまでは個人間での中古品の取引が中心だったが、法人に対応していくことでモールとしての規模を拡大するのが目的と思われる。

LINE MALL、法人出品への対応実施へ
http://ecnomikata.com/ecnews/detail.php?id=1721

ここで想定される点は、購買につながる動機として、「衝動買い」が従来よりも増えていくのではないかということだ。友達がやるというから一緒に購入する、といったような、実店舗よりの買い方も今後増えていくだろう。
懸念材料としては、普及者の割合中、個人意志でEC購入できる資格と年齢に達した人口はどのくらいか、というところではないだろうか。「衝動買い」に同意したはいいが、年齢その他で購入資格からもれてしまうケースが普及率に対しどれだけ起こるかという点だ。セグメント中のターゲット比率がより顕著に売上に響いてくることが予想される。

だがその懸念材料を差し置いても期待値は大きい。MALLサービスがLINE使用開始の理由となる場合もあるだろうし、今後ますますLINE普及率は増えていくだろう。
独自性を活かしつつ、ケーススタディにより蓄積されたタクティクスが懸念材料をなくしていければ、いずれは使用者であれば本来はEC購入の資格に達していないユーザーもLINE MALLでなら…というミラクルを起こすことも不可能ではないかもしれない。