SNS広告のCVが最大153%増加!高機能マーケツールのアドエビスにAI搭載『クロスデバイス機能』が追加

ECのミカタ編集部

株式会社ロックオン(本社:大阪府大阪市北区 代表取締役:岩田 進)は、デバイスやアプリ、ブラウザ間を横断してユーザー行動を可視化する「クロスデバイス機能」の提供を開始した。

90%以上の精度で同一ユーザーとして推定

「アドエビス」とは、顕在層向け施策である、刈り取り型の広告の効果測定をはじめ、潜在層向け施策であるコンテンツマーケティングや動画広告等、マス媒体であるテレビCMに至るまで、あらゆるマーケティングにおけるユーザー接触ログデータを蓄積することができる高機能なマーケティングプラットフォームだ。

今回、提供が開始されたクロスデバイス機能は、そのアドエビスで計測された年間120億を超える国内のアクセスログデータと3rd Partyデータを用いて、デバイスやブラウザを跨ぐユーザー行動を可視化できる機能とのことだ。

国内効果測定ツールでは初めて独自開発の人工知能を搭載し、90%以上の精度で同一ユーザーの推定を実現できるとしている。発表時点ですでに100社以上への先行提供を開始しており、年内250社の新規導入を目標にサービス提案と導入支援を進めて行く計画だ。

デバイスやブラウザをまたぐユーザー行動をあぶりだす

また同機能の提供開始にあわせて、アドエビス契約中の60アカウントを対象に、クロスブラウザまたはクロスブラウザがコンバージョンに与える影響について調査・分析が実施された。調査対象となる60アカウントの全コンバージョンデータを調査した結果、約21.1%のコンバージョンにおいてクロスデバイスまたはクロスブラウザが発生していることがわかったそうだ。

業界別では「衣料品・服飾品小売」が最も顕著で32.8%、「不動産・住宅」が28.2%、「総合小売・食料品小売」が25.9%と続く結果となった。また、クロスデバイスとクロスブラウザの比率に関しては、全体の90%がクロスブラウザ(アプリ横断)となり、ブラウザ横断が与える影響が大きいことが判明した。全体的にクロスデバイスの比率は低い結果となったようだが、「企業向け専門サービス」や「不動産・住宅」は比較的クロスデバイスしやすい傾向が見て取れる。

さらに同社では、全ての業種業態においてクロスブラウザ(アプリ横断)の発生頻度が高い結果となり、SNSを中心としたスマートフォンマーケティングの発展が影響していると考えられるとしている。また、ブラウザを跨ぐユーザー行動の把握とそれに基づいたマーケティング戦略の立案と評価が、企業のマーケティング活動においてますます重要になってきていると分析している。

導入事例「株式会社エトヴォス」

ミネラルコスメとセラミドスキンケアを主力商品として製造・販売を行う株式会社エトヴォスにてクロスデバイス機能を先行導入し、以下のような分析結果が出ているそうだ。

◆1.
デバイスやブラウザ横断で発生したコンバージョンの9割がクロスブラウザ

クロスデバイスやクロスブラウザによって発生したコンバージョンの約9割が、クロスブラウザ(アプリ横断)によるものであることが判明した。エトヴォス様では積極的にスマートフォンマーケティングを実施していることから、SNSやブラウザなど複数のアプリでの接触がコンバージョンに影響していることがわかった。

◆2. SNS広告によるコンバージョンが最大153%増加

広告施策に絞ってコンバージョンの変化を分析した結果、LINEやInstagram、Twitter等SNSのコンバージョン数が大幅に増加する傾向が見られたそうだ。特にLINEでは、クロスデバイスやクロスブラウザの影響を加味することで、コンバージョン数が153%増加する結果となり、マーケティング戦略上でSNSが担う役割を見直すきっかけとなったとしている。

また、これまで分断されていた同一ユーザーのコンバージョンデータをクロスデバイス機能によって統合することで、投資効果が見えづらかったSNS広告を再評価することへとつながったそうだ。

マーケティングにおけるパフォーマンス最大化のために

アドエビスのこれまでの機能でもマーケティングにおけるパフォーマンス最大化のための仮説立て・予算最適化・検証を行うことは可能だった。一方でECをはじめとしたネット上でのビジネスにおいて、デバイスやブラウザ、アプリなどを横断的に使ってアクセスしてくるユーザー動向を把握するニーズは日々高まっていた。

今回、まさにそのニーズに対応し、より高精度なユーザー動向の把握ができる機能が追加されたことになる。こうした機能をつかえば、さらにパーソナライズされた施策も可能で、より高いCVやCVRにつなげることが可能だ。それはまた導入事例でもはっきりと証左されており、アドエビスが今後一層、強力に導入気企業のビジネスを後押ししていくことになるだろう。

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