株式会社テスティー（本社：東京都中央区/代表：横江優希）は、動画メディア・動画広告に対応した態度変容調査メニューを2019年7月より提供開始した。これに伴い、短尺動画広告の態度変容に関する調査事例を公開する。

動画の視聴測定を可能に！今後のコンテンツマーケティングに向けて

近年、本格的な５G時代の到来が囁かれ、コンテンツマーケティングにおいて動画広告の重要性が高まる一方で、動画広告の効果測定は従来の指標である「再生回数」「インプレッション数」「完全視聴率」などはモバイルシフトしているために測りにくくなってきている。

テスティーはスマートフォン調査に強みを持っているため、従来のアンケート調査に加えて動画視聴における様々な効果測定を可能とした。

スマートフォンを利用して、広告接触時と同環境で視聴効果測定が可能となるため、多くの企業より相談を受けている。

動画メディア・動画広告「態度変容調査メニュー」概要とメリット

態度変容調査メニューは別名「ブランドリフト調査」とも言われる。

企業そのものや、商品・サービスの認知、好感度、購入意欲が向上することを目的とするブランディング広告で、効果測定をする際の指標とされている。

アンケートアプリ「Powl(ポール)」を利用することで、プラットフォームを選ばずに様々なチャネルにおける態度変容調査が可能となる。

広告に接触した人と接触していない人を比較して効果が上がったのかを測定し、広告に接触した人のグループと広告に接触していない人のグループが作られ、それぞれにアンケートが実施される仕組みだ。

これによって、プラットフォームに依存しない動画視聴の態度変容調査、利用SNSやセグメント別に動画の出し分けが可能となる。

また、動画クリエイティブの評価調査を実施することで、改善項目の洗い出しが可能となり、動画における定性的なブランディング効果を可視化することが可能。

該当の広告接触者と非接触者のブランドに対する認知、好意度、利用意向などの可視化が可能となることが期待される。

「短尺動画調査メニュー」の実施事例。動画に触れてすべての項目で向上傾向に

実際の実施事例を見てみよう。

短尺動画に特化したメディアアプリのクライアントが、若年層に特化したアンケートアプリ「Powl(ポール)」にて実際に配信した動画広告をアンケート調査した。

結果、動画広告接触者は認知度、好意度、利用意向すべてにおいて向上傾向にあることがわかった。

今後も、このような動画広告の効果測定を適切におこない、コンテンツマーケティングは加速していくことだろう。