グラムス株式会社（大阪府堺市、代表取締役：三浦 大助）は、7月22日（月）に商品画像のファイル名自動編集・管理ツール「ZenFotomatic RENAMER（ゼンフォトマティックリネーマー）」をリリースすることを公表した。

ECの現場が抱える商品画像管理などの課題に対応

ネットショップ運営のバックヤードでは、未だに多くの属人的かつ非効率な作業が付き物だ。一方で、美しい商品画像もファイル名が管理されていなければ他の商品情報データとの紐付けなどが出来ず、商品登録業務の非効率化へとつながりかねない。

実際に多くの現場ではファイル名のリネーム作業をタイピング処理や商品画像管理に最適化されていないフリーソフトで処理する事によって非効率な業務や属人化が常態化しており、登録したはずの商品ページに画像が表示されていなかったり、それに気付かず売上機会を損失している例も散見される。

この非常に労働集約的な単純作業は、一方でミスのできない重要な業務でもある。こうした現場が抱える課題に対応するのがZenFotomatic RENAMERだ。同ツールでは、商品のバーコードをスキャンして撮影するだけで、そうした業務が自動化され、ミスと属人化を解消し大きなコスト削減と有効な時間を作り出す。

またZenFotomatic RENAMERは負荷が大きい商品画像の加工作業を1-Stopで全自動化するツールとして、現在大手企業から個人ユーザーまで約160ヶ国のEC運営事業者に導入されている。

『ZenFotomatic RENAMER』主な機能と特徴

◆ドラッグ&ドロップで連番や小番号も自動更新

撮影した商品画像はバーコード情報に基づいて自動でリネームされた状態で瞬時に画面に表示され、続けて撮影する事で同バーコード情報に加えて連番（小番号）が自動で割り振られる。

連番の桁数や、バーコード情報と連番を接続する記号（ハイフンやアンダーバー）も予め様々なフォーマットを指定することが可能だ。さらにネットショップの業務フロー効率化に徹底的にこだわったという。

ZenFotomatic RENAMERを使用して撮影すると、商品は効率の良い順で全てのカット撮影し、連番（小番号）は画面上で表示されたサムネイルをドラッグ&ドロップで並べ替える事で撮影後に順序を修正する事が可能となる。

これによって、例えばバッグの撮影で中の詰め物の出し入れを何度もする必要が無く、撮影しやすい順に撮影して後から簡単に写真の順序を入れ替えることができるので、商品撮影業務そのものが大きく効率化される。

◆バーコードラベル作成機能

ZenFotomatic RENAMERでは、バーコードラベルの簡単作成機能も有する。エクセルやメモ帳からコピーペーストするだけでバーコードを自動生成し、一般的なA4/44面のラベルシールに印刷する事が可能だ。

◆連携で撮影・リネーム・画像加工までを一気通貫

ZenFotomatic RENAMERは商品画像の全自動加工ツールZenFotomaticと連携しており、同一アカウントで利用可能だ。ZenFotomatic RENAMERで撮影後、商品ページでの表示順にリネーム・連番付けされた商品画像を1クリックでZenFotomaticに送信。美しい商品画像に全自動加工される。

ネットショップの商品登録業務は多くの高負荷作業の連続だが、このように隣り合った業務を一つの流れで繋げ、さらにそれを自動化する事で全体の業務効率が飛躍的に改善され、大きな利益を生む事が可能となる。

特に約1年間に渡ってテスト運用していたリユースEC運営企業においては、単純な効率化によるコスト圧縮だけで無く、商品の買取からネットショップへの商品登録までの時間が大幅に短縮された事で商品の回転率に大きな向上が見られ、利益率も向上したことから事業全体に好影響となっているという。

◆料金プラン

[フリートライアル]
料金：無料
契約期間：7日間

[月額プラン]
料金：¥1,980(税抜)／1アカウント
契約期間：30日

[年間プラン]
料金：¥11,760(税抜)／1アカウント
契約期間：365日

効果が実証され一般公開へ

同社では大手リユースECサイト運営企業やファッションECサイトを含む複数社で約一年間のテスト運用を実施し改善を重ねた結果、大きな業務効率化とコスト削減が実証された事を受けてサービスの一般公開に至ったとしている。

また既に多くのメディア・ECサイト・プラットフォームで実証されている通り、1商品ページにおける商品画像の枚数は多いほど売上向上や消化率、商品回転率、単価向上に寄与する傾向にあるとしている。

安価な価格設定とする事でZenFotomatic RENAMER導入を促進し、効率化された商品撮影業務フローによって多くの商品画像を素早く簡単に掲載できる環境を提供する方針だ。

今後こうした実績と現場の課題に対応した機能や低コストなどを武器に、さらに各EC事業者のビジネスを画像管理の面から協力に後押しすることになりそうだ。