公益財団法人流通経済研究所（本社：東京都千代田区/代表：青山繁弘）は、ECによる食品・日用品販売の現状を把握するため、ショッパーの業態の使い分けパターンを分析した。
分析結果のうち、もっとも動向に注目が集まる食品・日用品のECでの購買実態についてまとめた。なお本分析では、食品・日用品の購買を対象とした2018年1年間の消費者購買データを用いており、生鮮食品や総菜は含まない。

購買回数構成比においてはスーパーマーケットが首位

ショッパーの業界使い分けパターンは9種類、そのうち人数構成比が最も多いのはスーパーマーケットであることがわかった。

スーパーマーケット単体、スーパーマーケットとコンビニエンスストア併用が上位を占める中、トップはスーパーマーケットとドラッグストアの併用という結果に。

多業態併用の人数構成比も高いことから、各業界の食品の需要獲得競争は熾烈を極めていることが伺える。

今後も増加が見込まれるEC多用

ECは人数構成比だけで見ればさほど多くはない印象だが、業界使い分けパターン別に見ると、ECやネットスーパーにおける購買率、購買頻度が相対的に高いことがわかった。

経済産業省の推計によると、2018年時点のEC化率は「食品、飲料、酒類」で2.64％、「化粧品・医薬品」で5.80％となり、いずれも低水準。

しかしながら、「EC多用」や「多業態併用」などのショッパーが増加すれば、これらの分野でEC化率が更に高まると考えられている。さらに今回の分析では、「EC多用」パターンのショッパーは「北陸・甲信越」、「九州」、「四国」で高いことがわかっている。

店舗密度が相対的に低いエリアでは、スーパーマーケットなどの代替としてECが多く利用されていることがうかがえる。

ネットショッパー研究会

流通経済研究所では、ECやネットスーパーにおけるショッパーの購買行動・意識面の特徴を把握し、対応のあり方を検討する「ネット・ショッパー研究会」を2018年より開催している。

これまでデータ分析やインタビューなどを経て、ネットを通じた購買行動に関する知見を得てきたが、今年度は「Web買物同行調査」を実施する。ネット購買においてはリピート購買が多い反面、新規購買が弱いという課題が浮き彫りになったからである。

本調査ではユーザーが新たにネットで商品を購入する際、どのように検索してどのように購入を決定するのか、というプロセスに着目し、どうすれば新規購買に結びつくか、という課題の解決に向けたソリューションを見出すことを目的としている。

越境ECまでマーケットが広がりつつある今、国内ユーザーをEC市場に巻き込むには、そうした分析による新規参入がカギとなるだろう。