CVRが200%向上の事例も LP上での最適な動画運用から効果向上をサポートする『Kaizen Ad for LPO』の提供を開始

ECのミカタ編集部

株式会社Kaizen Platform(本社:東京都港区、代表取締役:須藤 憲司、以下 Kaizen Platform)は、動画を活用したLPO(ランディングページ最適化)をトータルでサポートする新サービス「Kaizen Ad for LPO」(初期費用50万円・月額20万円)の提供を開始する。また同社ではサービスの無料体験ができる事例パートナーを3社限定で募集する。

動画の活用が広がる一方でハードルもあった

LP(ランディングページ)に訪れたユーザーを、より効果的にコンバージョンに導くためにLPO(ランディングページ最適化)は、企業のマーケティング活動でも重要視されている。そんな中、商品やサービスを訴求する上で、テキストや画像では伝えきれない情報をわかりやすく、直感的に伝える方法として動画を活用する企業が増えている。

一方でLP上に動画を埋め込む作業は負担が大きく、多くの企業では、制作した動画コンテンツを外部サービスから貼り付ける形で活用しているケースも多い。そのため、動画コンテンツに関するデータを取得できず、改善に向けたノウハウの蓄積がままならず機会損失をしている企業も少なくない。

CVRが120%向上の事例も

CVRが120%向上の事例も※データ確認画面イメージ(開発段階のものであり、今後変更となる可能性あり)

マーケティング活動において効果的な施策である動画であるからこそ、LPOにおいても動画に関するデータを分析し、最適化することで大きな効果を期待できる。

実際にKaizen Platformが行なった実証実験では、大手証券サービスのLPページ上に動画を埋め込み運用することで、CVR(コンバージョン率)が120%向上した。同様に、大手アパレルではCVRが150%向上、大手フィットネスジムではCVRが200%向上するなど、業種問わず高い改善効果が出たそうだ。

このように、LP上に適切な形で動画を設置することで、ユーザー体験が大きく変わり、視聴率・クリック数・ヒートマップなどの、様々なデータを元に動画を改善運用することで、大きな改善効果を生み出すことができるのだ。

最適な動画運用からLPO施策までをサポート

そのような状況をふまえてKaizen Platformは、これまで培ってきたサイト改善やパーソナライズ、動画クリエイティブ改善のノウハウを活かし、動画運用に特化したLPOをサポートする新サービス「Kaizen Ad for LPO」の提供を開始することにしたのだ。

「Kaizen Ad for LPO」の特徴は次のようなものだ。面倒な作業は不要、サイト上にタグを1行入れるだけで、動画コンテンツをLP上に設置が可能。動画をLP上に埋め込むことで、離脱率、ヒートマップ、クリック率、滞在時間の変化など、様々なデータが「Site Dock」のサービスを通じて取得できる。

今後は、再生数や視聴完了率など、動画に特化したデータの取得も可能になるアップデートを予定する。同社はそれらを通して「Kaizen Ad」で培ったノウハウを活用し、取得したデータを元に動画クリエイティブの改善を実施、最適な動画クリエイティブ制作からLPOへの取り組みをサポートする方針だ。

5G時代を控えてますます注目される動画によるマーケティングやプロモーション。LP施策の中で最適な動画運用を目指せる同サービスはEC市場をはじめ、多くの事業者のビジネスを後押しすることになりそうだ。


記者プロフィール

ECのミカタ編集部

ECのミカタ編集部。
素敵なJ-POP流れるオフィスにタイピング音をひたすら響かせる。
日々、EC業界に貢献すべく勉強と努力を惜しまないアツいライターや記者が集う場所。

ECのミカタ編集部 の執筆記事