ECの売上や仕入れ広告効果を見える化できる「Nint for ECommerce」と「Nint for Research」がサービス統合　『Nint Ecommerce』としてリニューアル

株式会社Nint(本社:東京都新宿区、代表取締役:吉野(細川)順子　以下Nint)は、2019年10月15日より「Nint for ECommerce」及び「Nint for Research」の各サービスを統合し、名称を「Nint ECommerce（ニントイーコマース）」としてアップデートした。

売上や仕入れ広告効果を見える化

Nintのデータは、大手ECモールの公開データを独自技術で集計し、商品カテゴリ別の流通額やメーカー別シェア、モールに出店されている企業の商品毎の売れ筋や広告施策の動向も分析可能だ。

仕入れ商品の選定や、新商品企画の場において、市場のトレンドや購入の決め手となる価値軸をあらかじめ見出す事で、確かな根拠で失敗の少ない仕入れや企画につなげる事ができるという。

日本ではAmazon、楽天市場、ヤフーショッピング、中国では天猫、タオバオ、京東、考拉など主要なECプラットフォームに対応している。

内外の主要ECモールに対応

そのNintは、2019年10月15日より「Nint for ECommerce」及び「Nint for Research」の各サービスを統合し、名称を「Nint ECommerce（ニントイーコマース）」としてアップデートした。

◆新サービス概要

[サービス名]
Nint Ecommerce（ニントイーコマース）

[概要]
大手ECモール（Amazon、楽天市場、Yahooショッピング）内における各種売上推計やモール内マーケティング施策が分析できるECデータ分析サービス

[主な機能1：業種分析]
カテゴリ別に市場を細かいセグメント(メーカー、価格帯、etc.)で調査

[主な機能2：ショップ分析]
競合他社のショップ売上状況・広告、サーチワード、ポイントなどの施策の分析

[主な機能3：商品分析]
商品単位での売上調査、トレンド調査、施策の分析

リソースを集約してニーズに応える

Nintでは、2014年10月にEC店舗・小売店舗を対象とした「Nint for ECommerce」を、翌年10月には主にメーカー企業を対象とした「Nint for Research」のサービスをリリースして現在までに900社を超える企業から支持されている。

昨今のEC市場のトレンド変化によって、EC店舗やメーカー企業の課題の共通性が徐々に高まってきており、多様なニーズへより迅速に対応すべく開発・運営リソースを集中し、機能実装の充実を図り、さらなる価値提供を行うことが必要不可欠だとの判断を行い、今回のサービス統合につながったそうだ。

活況を呈するEC市場では日々競争も激しくなっている。そこにおいてビジネスの成否にもかかわる売上や仕入れ広告施策などを見える化できる同サービスは、リニューアルによってその価値を高めることになりそうだ。