国内電通グループのデジタル広告領域を牽引する4社（D2C/CCI/電通/電通デジタル）は、電通が2020年3月に発表した「2019年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2020年の予測を加えた「2019年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を公表した。ここではその概要についてポイントを絞って見て行く。

調査概要

[調査主体]
株式会社D2C/株式会社サイバー･コミュニケーションズ（CCI）/株式会社電通/株式会社電通デジタル

[調査時期]
2019年12月～2020年2月

[調査方法]
以下の調査に基づき、推定作業を実施

①インターネット広告媒体社等を対象としたアンケート調査（郵送調査/web調査）「2019年（令和元年）日本の広告費 インターネット広告媒体費 についてのお伺い」として実施

②同、追加ヒアリング調査

③各種データ収集・分析

※当該資料内グラフにおける数値は、表示単位未満を四捨五入して表示しているため、計算値が一致しない場合がある。

レポートのポイント

◆ビデオ（動画）広告が前年比157.1％の3,184億円となり大きく伸長

インターネット広告媒体費全体を広告種別の構成比でみると、ビデオ（動画）広告が約20％を占めるまでに成長し、前年比157.1％の3,184億円となった。また2020年には前年比113.0%の3,597億円になると予測。

◆運用型広告が全体の約80％を占め前年比115.2％と成長、予約型広告も前年比117.4％と2桁成長

取引手法の主流となっているのは運用型広告で、全体に占める割合は79.8％に上る。次いで予約型広告が全体の13.9％を占めているが、いずれの取引手法も前年比で2桁成長となった。

◆ソーシャル広告は4,899億円で、イン­ターネット広告媒体費全体の約30％を占める

SNSや動画共有プラットフォーム上で展開されるソーシャル広告は前年比126.0％の高い成長率で推移し、インターネット広告媒体費全体の29.5％を占める4,899億円となった。

◆2020年インターネット広告媒体費は、全体で1兆8,459億円（前年比111.0％）まで成長する見込み

成長は緩やかになるものの、インターネット広告媒体費は継続して伸長し、2020年には全体で前年比111.0％、1兆8,459億円になると予測。

新型コロナの影響は避けられないか

同社では調査を俯瞰して次のように分析している。

「わが国の2019 年の総広告費、6兆9,381億円のうち、『インターネット広告費』は、全体の30.3％、2兆1,048億円（前年比119.7％）を占めています。そこから『インターネット広告制作費』および『物販系ECプラットフォーム広告費』を除いた『インターネット広告媒体費』は、1兆 6,630 億円（前年比114.8％）となっており、成長を続けています」

このように国内の総広告費および各セグメントの広告費は伸長を続けているとの調査結果となったようだ。しかしながら各種の報道でなされているように、新型コロナの世界的な感染拡大が広がる中、株式市場にもリーマンショック級の衝撃が走っており、それが実体経済に及ぼす影響も少なくないものと見られている。そうした中で広告費もこれまでの伸長とはならない可能性が高く、今後の調査にも注目と言えるだろう。