GMOメイクショップ株式会社（本社：東京都渋谷区/代表：向畑憲良、以下「GMOメイクショップ」）は、ネットショップ構築ASP「MakeShop byGMO（以下、MakeShop）」において、2019年1月～12月の全ネットショップにおける年間総流通額が過去最高の1,734 億円に達し、8年連続でネットショップ ASP 業界 No.1となった。

この背景には、EC市場の動向に合わせたサービスや機能の強化・拡充が起因していると考えられている。

スマートフォンユーザー向けの決済サービスを次々と提供開始

「MakeShop」では、スマートフォンユーザーに親和性の高いID決済として 2016年に「Amazon Pay」を、2017年には「楽天ペイ（オンライン決済）」をそれぞれ提供開始した。

他にも、オフラインでのキャッシュレス決済の普及に伴い、2019年にはオンライン・オフラインの隔てなくスマートフォンでの取引が行えるよう、決済サービス「LINE Pay」を業界初導入。2019年3月には、デバイスを問わず最適なページが閲覧できるレスポンシブ Webデザインに対応した「MakeShop」のデザイン編集機能「クリエイターモード」を提供開始した。

「クリエイターモード」ではGoogleが推奨しているMFI（モバイルファーストインデックス）に対応した編集もできるため、SEO対策の強化につながるうえ、スマートフォンユーザーがより取引しやすいネットショップを構築することが可能となる。

スマートフォンユーザー向けの決済機能の拡充をはじめ、EC市場の変化に合わせたサービスの提供・機能強化を継続してきた結果、2019年の「MakeShop」流通額におけるスマートフォンからの購入は前年比20％増の成長を見せた。

企業間取引を行う店舗は1,300店舗に。総流通額を牽引

2019年の「MakeShop」の流通額のうち、BtoB EC向けの機能を利用した企業間取引を行うショップの流通額は、前年比11%増と伸長し、流通額全体の30%を占めている。

2018年に344兆2,300億円まで拡大した日本国内の BtoB EC市場の成長動向を鑑み、企業間取引特有の商習慣に対応するための「BtoB オプション」や、「MakeShop」のカスタマイズ版「MakeShop エンタープライズ byGMO」における WEB-EDI対応といった、BtoB EC向けの機能やプランを拡充してきたことが背景にあると考えられている。

「MakeShop」における企業間取引を行う店舗は、2019年には前年比13%増となる 1,300店舗に達した。企業間取引の場合は、個人間取引と比較すると大口の取引が多い傾向にあるため、1店舗あたりの流通額も大きく、総流通額の増加を牽引したと考えられる。

2020年夏にはPayPay導入予定

EC市場におけるスマートフォン経由の購入は、引き続き増加が見込まれる。GMOメイクショップではスマートフォン向けの機能の強化を継続し、2020年夏頃をめどに「PayPay」を導入する予定だ。

市場の拡大に伴い新たに EC 市場に参入する店舗が増えていることから、GMOメイクショップでは業界No.1 のサービスを提供し続けてきたノウハウをもとにしたセミナーの開催や、サポート体制の強化など、新規参入店舗が売上を上げやすい環境の整備にも注力していく。

GMOメイクショップは、今後も市場環境やショップ運営者の要望に応じたサービスを提供し続け、ショップの売上拡大の支援と、その結果として流通額増加へ向け取り組んでいく所存だ。