株式会社カウンターワークス（所在地：東京都目黒区/代表取締役CEO：三瓶直樹　以下、カウンターワークス）が運営する、ポップアップストアのマーケットプレイス「SHOPCOUNTER」は、同サイトの会員を対象に、コロナ禍における販売方法に関するアンケート調査を実施し、その結果を公表した。ここではその概要についてポイントを絞って見ていく。

調査概要

名称：「コロナ禍における販売方法に関するアンケート」
対象：SHOPCOUNTER会員
調査期間：2021年5月21日～2021年5月31日
有効回答数：159

2021年、売上高は回復傾向か

「コロナ禍による2020年度売上への影響結果」には、28%が「売上が大幅に下がった」と回答したが、「コロナ禍による2021年度売上への影響予測」の同回答については、21%に減少しており、2020年の結果を受けて何らかの対策の結果、やや売上が持ち直している事業者が増えていることが分かった。

ECやポップアップストア展開をする事業者が増加

「コロナ禍における販売方法の変化」については、新たに始める販売方法として、「ポップアップストアや催事」が16%と最も高い結果になった。

また、拡大（「新たに始める」と「増やす」との合算）する販売形態としては、ECが52%と最も高く、次にポップアップストアや催事が40%となった。

各事業者はコロナ禍を受け、常設店とは異なる販売方法に挑戦している傾向が読み取れる。

緊急事態宣言明けを見据えた動きが活発化

6割が売上減もECやポップアップストアに光明

調査結果にあるように約60%の事業者は売上減となった。ただし2021年は、やや回復見込みであることもうかがえる。また、新たに始める販売方法は「ポップアップストアや催事」がトップとなった。さらに多くが「ポップアップストアや催事」の本格稼働時期について、緊急事態宣言明けをあげていた。

新型コロナウイルスによる感染拡大の影響でECへのニーズが一気に高まった一方、リアル店舗であるポップアップストアの展開は、抑制される傾向にある。しかし、オムニチャネル施策は、知名度の向上や顧客とのロイヤリティ醸成や、それを通した売上向上へとつながる有効な施策であり、各事業者においても慎重に展開時期や方法を探っている様子が見てとれる。

日本においても、対コロナワクチン接種が幅広い世代に進めば、年末から2022年にかけて徐々に日常が戻ってくる可能性も現実味を帯びており、それに伴った経済活動の平常化を見据えた施策も必要となってきそうだ。