LINEリサーチ、調査結果をLINE広告の類似配信のシードデータとして活用可能に

LINE株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：出澤 剛）は、同社が提供するリサーチプラットフォーム「LINEリサーチ」において、LINE広告の類似配信に活用できるシードデータを、調査結果から作成することが可能になったと発表した（β版リリース）。

国内最大級のアクティブな調査パネルを基盤

LINEでは、同社が保有する約559万人という国内最大級のアクティブな調査パネルを基盤とし、LINEユーザー8,900万人にも潜在的にリーチが可能な、スマートフォン専用のリサーチプラットフォーム「LINEリサーチ」を運営している。

LINEリサーチではこれまで、本プラットフォームの認知向上に努めるとともに、LINEのユーザー規模と特性を活かし、多様なニーズに対する効果的な調査を可能にするソリューションの拡充を進めてきた。

また、調査のみで終わらない付加価値の提供として、広告効果最大化のための手法も強化しており、2021年9月には、LINEが提供する広告配信プラットフォーム「LINE広告」と連携し、LINE広告の詳細ターゲティング項目「趣味・関心」を調査結果に付与することが可能となった。

狙いたいターゲット条件で設定・類似配信を行うことが可能に

今回LINEリサーチでは、調査結果データをLINE広告の類似オーディエンスのもととなるシードデータとしても活用できるよう、両サービスの連携を開始。シードデータは、自社で実施したLINEリサーチの調査結果データやLINEリサーチが保有するサブ属性のデータをもとに作成することが可能だ。

広告の類似配信においては、WEBサイト訪問者の情報や、企業が保有する顧客データなどを利用することが多いが、LINEリサーチの調査結果データをシードデータとして広告配信に利用することで、既定の配信条件ではない、任意の配信条件を作成することができる。

そのため、事業者が狙いたいターゲット条件で設定・類似配信を行うことが可能となり、事業者のマーケティング戦略に沿った精度の高い広告配信を実現。また、シードデータの取得から広告配信、広告の効果検証までがすべてLINEのプラットフォーム内で完結するため、データの欠損を起こさず、より的確な分析が可能となり、広告配信計画の精度を高めることができる。

LINE広告の類似配信に使用可能なシードデータの作成方法

シードデータの作成方法は以下の2種類。いずれも、既存の配信カテゴリにはあてはまらないような小～中規模カテゴリの条件や、任意の条件で広告配信を行いたい場合に適している。

①LINEリサーチでの調査結果を、シードデータとして活用
LINEリサーチで調査を行い、その調査結果データからシードデータを作成することができる（β版としてリリース）。

◆シードデータの活用例
「自社商材Aの購入意向」を調査し、見込み顧客となる「今後買いたい」と回答した人のデータを条件にシードを作成し、オーディエンス拡張を行い、LINE広告で配信することが可能。

②LINEリサーチのサブ属性データを活用（調査不要）
LINEリサーチが保有する LINEリサーチサブ属性データの中から、シードデータを作成することができる（β版としてリリース）。

◆シードデータとして公開可能なサブ属性のテーマの一例
・携帯電話/通信
・証券/保険
・趣味/習い事
※今後継続的にテーマを追加予定

◆シードデータの活用例
ふだんしているスポーツについて、「自転車」と「ジョギング/ランニング」の両方を回答している人を条件にシードを作成し、オーディエンス拡張を行い、LINE広告で配信することが可能。

かゆいところに手が届く広告配信が可能に

多くの事業者は自社のターゲット像を明確化するための市場調査を行っているが、せっかく調査を通してターゲット像を明確にしても、広告配信の段階になると希望する条件にぴったり合った配信設定ができず、調査結果が活かしきれないケースもある。

今回の連携により、例えば調査で「このサービスを使ってみたい」と答えたユーザーをそのままターゲットとして広告配信ができるようになった。

LINEリサーチの調査結果データを広告配信に活用することで、既存の設定には存在しない条件を作ることもできるため、かゆいところに手が届く広告配信が可能となる。こうした付加価値により、LINEリサーチとLINE広告の存在感はますます高まりそうだ。