年間トップWebサイトはGoogle・Amazon・楽天が3強、シニア層でもスマホアプリの利用が加速

ECのミカタ編集部

株式会社ヴァリューズ(本社:東京都港区、代表取締役社長:辻本 秀幸)は、2021年1月~10月のWebサイトのアクセス数、スマートフォンのアプリの起動数を調査し、ランキングを作成。前年との比較や、年代別での利用傾向、EC利用に関しても分析を行い、その結果を発表した。

年間トップWebサイトは1位:Google、2位:Amazon、3位:楽天市場

2021年、最も多くのユーザーがアクセスしたWebサイトはどこなのか、ヴァリューズが保有するWeb行動ログデータから、各Webサイトの訪問者数を調査した。

1位は検索エンジンの「Google」、2位は「Amazon.co.jp」、3位は「楽天市場」で、トップ3の顔ぶれ、順位は2020年の調査と変わらない結果となった。いずれも前年比でユーザー数は微増しており、堅調に推移している。

4位には「Yahoo!ニュース」がランクイン。ポータルサイトの「Yahoo! JAPAN」のユーザー数を上回っており、即時性の高いニュース速報メディアの需要の高まりがうかがえる。

また、20位の「Google Docs」は前年比122.3%と2桁成長。オンラインでドキュメントを作成、共同で編集することができるサービスで、在宅勤務やリモートワークの普及により、利用者が増加したとみられる。

コロナ禍でECアプリが好調、Amazon、楽天、メルカリの利用増

また、2021年1月~10月のアプリ起動ユーザー数から、実際によく使われているアプリを調査した。

その結果、最も使われているアプリ1位が「LINE」、2位「Twitter」、3位「Amazon ショッピング」となっており、いずれも利用者数は前年よりも増加している。

上位アプリの中では「Amazon ショッピング」が前年比108.6%、「楽天市場」が前年比111.1%、「メルカリ」が前年比111.5%とECが好調。新型コロナによる緊急事態宣言の発令が相次いだ2021年は、外出自粛でEC利用が促進されたと言えそうだ。

また、昨年も高い伸び率を示していたキャッシュレス決済アプリの「PayPay」は、2021年も5位にランクインし、前年比114.5%と利用者数を伸ばした。キャッシュレス決済サービスは、14位に「d払い」(前年比118.3%)、22位に「楽天ペイ」(前年比120.5%)、25位に「au PAY」(前年比113.7%)と、通信キャリア系アプリが名を連ね、前年比も増加。利用者の裾野が広がっているようだ。

20代でUber Eatsアプリ利用者が前年比約1.4倍に

前述のWebサイトやアプリの利用者数について、各年代別(20代、40代、60代以上)でも集計を行った。

Webサイトのトップ3の顔ぶれは各年代で共通しているが、60代以上のシニア層では、1位「楽天市場」、2位「Amazon.co.jp」、3位「Google」となり、楽天市場の利用者数がAmazonを上回っている。

また、20代においてはトップ5に「YouTube」や「Twitter」もランクイン。他年代の上位には見られないSNSとして、「Instagram」も14位に入った。

一方、アプリの年代別ランキングを見てみると、60代以上では総じてどの上位アプリも利用者数の前年比が高くなっており、シニア層のアプリ利用が加速していることがうかがえる。特に13位に入ったコンビニアプリの「セブン-イレブン」は前年比138.9%と大幅増。40代でも13位にランクイン(前年比118.5%)し、ミドル~シニア層から支持を得ている。

20代では、昨年まではトップ20内に入らなかった「Uber Eats」が、今年は16位と躍進。若年層ではフードデリバリーサービスの利用が定着し、日常化したと言えるだろう。

ECではWebサイトとアプリで顔ぶれに差も

最後に、ヴァリューズが定義した「ショッピング」関連のWebサイト、Google Playのカテゴリ「ショッピング」に絞ったアプリで、それぞれユーザー数のランキングを作成した。

Webサイト、アプリ共に1位がAmazon、2位は楽天市場で、2強となっている。Webサイトでは3位に「Yahoo! ショッピング」、4位に「ヨドバシカメラ」、5位に「PayPayモール」と続くが、アプリでは3位「dポイントクラブ」、4位「メルカリ」、5位「UNIQLO」となっており、家電系では7位に「ヤマダデンキ」が入っている。

10位までを比べるとWebサイトとアプリでは顔ぶれが異なっており、同じショッピング関連のサービスであっても、それぞれに強みを発揮している様子がうかがえる。

本調査結果から、フードデリバリーやEC、キャッシュレス決済の日常利用など、「新しい生活様式」は、若年からシニアまでの幅広い年代層で定着しつつあることがわかった。来年以降も引き続き、スマホアプリは全世代で利用が活性化しそうだ。

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