フューチャーショップが自社EC調査レポートを公開、注力している施策は「口コミSNSを活用したファン化」が6割超

株式会社フューチャーショップ（本社：大阪市北区、代表取締役：星野 裕子）は、運営するSaaS型ECサイト構築プラットフォーム「futureshop」「futureshop omni-channel」を利用しているEC事業者を対象に、「EC活用の実態とアフターコロナの展望についてのアンケート」を実施。その結果得た250の回答から、自社ECの運営状況と今後の見通しなどをまとめた自社EC調査レポート「日本のEコマース調査2022」を作成した。

なお、今回のレポートは前編にあたり、後編は2022年2月の公開を予定しているという。https://www.future-shop.jp/magazine/2022ecsurvey-1からホワイトペーパーをダウンロードすると、本レポートのより詳しい内容が確認できる。

回答者のECサイト業種は「アパレル・ファッション」が3割超

まず、アンケート回答者が運営しているECサイトの業種を聞いたところ、「アパレル・ファッション」が34.4％と3割以上を占めた。

次いで、「日用品・雑貨・インテリア（16.4％）」「食品・スイーツ（12.0％）」「ブランド品・スポーツ・DIY（8.8％）」と続いている。

futureshopを選んだ理由トップは「サポートの充実」

続いて、ECサイト運営にfutureshopを選んだ理由を複数回答で尋ねたところ、「サポートが充実している」がトップで49.6％にのぼった。

「同業者や制作会社から紹介された（38.0％）」「ページの作り込みの自由度など自社ブランド訴求に適している（31.2％）」「実現したいことと料金のバランスが良い（28.8％）」も、3割前後の回答率を占めている。

約半数が「2021年は2020年より売上が良くなった」

2020年と比較した2021年の売上について聞くと、半数近くの49.6％が「2020年より2021年のほうが売上が良くなった」と回答。

「2020年も2021年も売上は変わらない」は23.2％、「2021年より2020年のほうが売上が良かった」は20.8％であった。

注力している施策は「口コミSNSを活用したファン化」が6割超

さらに、自社ECで注力している施策を複数回答で尋ねたところ、「Instagramなど口コミSNSを活用したファン化」が圧倒的多数の61.2%を占めた。

そのほかは、「企業、商品価値を高める広告（29.2％）」「YouTube動画やインフルエンサー活用などのネットPR戦略（25.6％）」「オムニチャネル化（17.6％）」などとなっている。

モールと自社サイトそれぞれに合った戦略を

ECモールはモール自体に集客力があり、新規参入もしやすいというメリットがある。一方、自社サイトはECモールに比べて自由度が高いことから自社やブランドの世界観を表現しやすいだけでなく、顧客と直接つながることができるため、リピート購入やLTV最大化に向けて、積極的な働きかけがしやすいという特徴がある。

EC事業への新規参入が増加し、競争も激化している中で自社の商品やショップのファンを拡大するためには、こうしたECモールと自社サイトそれぞれの特徴やメリット・デメリットを踏まえ、戦略的に使い分けをしていく必要があるだろう。