動画制作サービス「key MOVIE」を提供するfor,Freelance株式会社（東京都港区 代表取締役：板垣 潤一）は、社会人を対象に「YouTubeの利用に関するアンケート調査」を実施し、その結果を公表した。ここではその概要についてポイントを絞って見ていく。

調査概要

調査対象：20歳以上の社会人（学生は含まない）
調査時期：2022年5月19日〜5月29日
調査方法：インターネット調査
回答者数：1,314人 アンケート調査集計：freeasy
企業で働く人の定義：職業選択欄にて以下を選択した人。会社員(派遣・契約含む）/経営者・役員/公務員（教職員を除く）/医師・医療関係者

企業で働く人「YouTubeを見ている」約80％

若年層の利用イメージが強いYouTubeだが、社会人の利用率も約80％と非常に高くなっていた。また約50％の人が月に11本以上の動画を見ており、利頻度も高いことがわかった。

さらに調べ物をしているユーザーは、マーケティングにおいて非常に重要なターゲットとなるが、企業で働くYouTubeを月に1回以上見ている人は約70％の人がYouTubeで調べものをしたことがあった。YouTubeは、接触できるターゲットが多いだけでなく、接触態度もマーケティングに適した媒体といえるとしている。

「仕事関連の動画を見たことがある」約30％

YouTubeで仕事に関する動画を見たことがある人は約30％と割合としてはそこまで多くなかった。しかし、母数が多いため一定のボリュームになるとしている。 またYouTube内で検索して動画を探したことがある人は80％以上と非常に多くいた。

「コメントをしたことがある」約20％

動画にコメントをしたことがある人は約20％、高評価もしくは低評価をしたことがある人は約30％だった。YouTubeの利用者は多いが、コメントや高評価などをする人は視聴者全体からすると割合としてけして多くはないようだ。

サマリー

調査結果にあるように、会社員でYouTubeを見ている人は約80％にのぼり、YouTubeで調べ物をしたことがある人は約70％いた。YouTube内で検索して動画を探したことがある人は約80％で、動画にコメントをしたことがある人は約20％、高評価もしくは低評価をしたことがある人は約30％という結果だった。

ネット回線の高速化やスマートフォンなどモバイルデバイスの高性能化によって、YouTubeをはじめとした動画プラットフォームの利用は一気に進んでいる。こうした動画プラットフォームは、広告の出稿先としても有力であるだけでなく、動画コンテンツそのものをビジネスと紐づけて展開することも可能だ。

YouTubeの「おすすめ欄」は、再生数の多いエンターテインメント関連動画の表示が多くなりがちだが、検索結果は再生数よりも検索内容に適した動画かどうかが表示に大きく影響する。BtoB企業のチャンネルなどビジネスに関する動画は、検索表示の対策が重要になりそうだ。

また全体的に、日本人のYouTubeユーザーは、あまりチャンネル登録をしないとも言われてもいる。ビジネス関連のチャンネルも同様、もしくはよりチャンネル登録はされにくいとも考えられ、一定の工夫が必要となってきそうだ。