アイランド株式会社(本社：東京都渋谷区、代表取締役：粟飯原理咲)が運営する、「おとりよせネット」は、ユーザーを対象に消費行動に関する調査を実施し、その結果を公表した。新型コロナウイルス感染症に伴う行動制限が緩和されてからの変化をはじめ、値上げによるネット通販の活用意向について調査している。ここではその概要についてポイントを絞って見ていく。

アンケート概要

[調査方法]
おとりよせネットにてアンケートを実施

[回答者詳細]
▷男性25％・女性73％・回答しない1％
▷～20代4％・30代19％・40代30％・50代25％・60代以上21％

[有効回答]
289名
※設問により回答数が異なる

[実施期間]
2022年6月25日～6月29日正午

2022年3月以降の行動変化

行動制限が緩和されてからの変化について、対面交流の機会が約2割増え、ホームパーティーも約1割増えていた。

手土産の持参について

前の設問にて「増えた」回答者限定の設問。対面交流やホームパーティーの機会が増えるなか、約7割が手土産を持参すると回答した。また、購入する商品のジャンルとしてスイーツが最多となっている。

【ホームパーティーの場合】（複数選択）
1位　食品（スイーツ）・・・78%
2位　食品（おかずとなるもの）・・・57%
3位　食品（おつまみ）・・・49%
4位　食品（フルーツ）・・・41%
5位　ドリンク・・・29%

【人と会う場合】（複数選択）
1位　食品（スイーツ）・・・88%
2位　食品（おつまみ）・・・28%
3位　食品（フルーツ）・・・25%
4位　ドリンク・・・23%
5位　食品（おかずとなるもの）・・・21%

手土産を購入する場所、3割がEC（複数選択）

手土産の購入場所として実店舗が多い中、3割はネット通販と回答した。また今年に入り行動制限が緩和され外出の機会が増えたにもかかわらず、ネット通販の活用頻度は減少しておらず76％が頻度に変化はないと回答し、5人に1人にあたる22%（とても増えた・増えた合算値）が引き続き増えていると回答した。

＜選択理由＞
【減った・とても減った】
・外出して購入する事が増えた為
・日用品は店舗に買いに行くようになった

【変わらない】
・通販で買うものがほぼ決まっているので
・コロナでネットを使う頻度が増えてそれがキープされている
・特別な贈答品や季節の挨拶などに利用していたので、コロナが明けてもあまり変わらない
・わずかに減ったかもしれないが、手軽にお取り寄せできる物が増えたので、意識して変えた事はない

【増えた・とても増えた】
・手軽に買えるお店が増えたから
・ネットでの購入が日常になってしまったし、ゆっくりと好きな時間にじっくり選べるから
・外食が減った分、お取り寄せグルメをして自宅で楽しむ機会が増えました
・いいものを贈りたいが外出を控えていて、近所の店舗ではなくネット通販の方がいいものが手に入るから

食品値上げに伴うECの活用について

食品の値上げが相次ぐなか、それに伴うネット通販の活用については、73％が変わらない、18％は減る、8％は増えると回答した。ネット通販の利便性やポイント活用、ギフトの購入意向などの理由があげられている。

＜選択理由＞
【変わらない】
・コロナの時から家まで配達してもらえるのは便利で、よく利用していたのでこれからも変わらないと思います
・「食」に関して制限したくないので、他の費用を抑えて値上がりに対応するつもり
・必要な物としての買い物はそのまま変わらずします。ただ、食品ロスにならないように無駄に多く買うことは避けようと思います
・ネットではお歳暮や祝いごとなどで食品を送っているので、そこは削れない
・ポイントアップデーなどのお得なセールの際に積極的に利用したいです

【減る】
・賞味期限の近い見切り品なども考慮に入れて実店舗で自分の目でちゃんと見極めて買うようになると思うから
・自分の物は費用を抑えて、ギフトは変わらずお金をかけたいと思います。日頃の感謝の気持ちなどを込めて、年何回か限られた回数贈るものなので

【増える】
・近隣の店舗よりネット購入の方がお得であることがふえてきているので
・近場で購入する価格とネットで購入する価格の値段の差があまり無くなっていることと、出かけなくても手に入る為
・同じ買うならポイントが付きやすいネット通販購入かもしれませんが送料無料になるかどうかで決めます

サマリー

調査の結果、次のことが明らかとなった。

▶行動制限が緩和されてから対面交流の機会が約2割増加

▶約7割は対面交流の機会で手土産を持参

▶手土産の購入場所：実店舗約8割、ネット通販3割

▶行動制限が緩和後、ネット通販の活用は「増えている」2割

▶食品値上げに伴うネット通販の活用、73％が「変わらない」

このように新型コロナウイルスによる感染拡大が続く中でも政府や都道府県による行動制限が出されていない状況もあってか、対面での交流が増えているようだ。

またその状況下において、金融緩和やロシアによるウクライナ侵攻も重なって物価が上昇しているが、ECが消費者の間に浸透しており、ギフトの面でもその利用が進んでいる状況が浮き彫りとなったと言えそうだ。