総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（以下：富士経済）は、実店舗からオムニチャネルの展開により利用シフトが加速するペット関連商品のEC市場を調査、結果を公表した。本記事では一部内容を抜粋して紹介する。

調査概要

◆調査対象ペットEC市場分野
▷大手ECモール市場
▷量販店系EC市場
▷総合ペット用品系EC市場
▷実店舗を主体に展開するペットショップEC市場
▷家電量販店系EC市場
▷メーカー直販EC市場
▷動物病院関連EC市場
▷その他EC市場

◆調査対象製品カテゴリー
▷食品：ペットフード、療法食、スナック、サプリメント、その他
▷非食品：猫砂、ペットシーツ、動物用医薬品、その他

◆出典元：ペット関連商品の国内EC市場を調査（株式会社富士経済）

市場の6割以上を大手ECモールが占める

2023年のペット関連商品のEC市場は2727億円にのぼり、このうち6割以上を大手ECモールが占める。

大手ECモールは集客力の高さや、ペット家電や動物用医薬品など多様な商品を取り扱っていることから消費者の活用が進む。また、Amazonや楽天市場において積極的な販促が行われていることから、ペットフードやスナック、猫砂、ペットシーツなど消耗品の大容量タイプの需要が高い傾向にあった。

画像元：ペット関連商品の国内EC市場を調査（株式会社富士経済）

次いで売上規模の大きいメーカー直販系は、実店舗を主体に展開していたメーカーの参入増加。定期購入への誘導だけでなく、商品やブランドに込められたストーリーなどをWebでPRし、顧客ロイヤルティの向上や新規顧客の獲得を図っている。

また、デジタルマーケティングを得意とする企業がペットを家族の一員としてとらえる動きに注目し、高品質で安全・安心な商品をEC経由で販売。客単価の向上を目指すケースも目立ちつつある状況だ。

さらなる成長が見込まれるペット関連市場

2028年のペット関連市場は、2023年比27.9%増となる3489億円が予測されている。

大手ECモールは独自の経済圏を確立していることから、今後もECモールの機能拡充による顧客の囲い込みが進み、ペット関連商品の販売は引き続き増加する可能性が高い。

また、メーカー直販系は商品投入のハードルが店頭と比較して低いため、新規参入が多く商品数が増加している。実店舗を販売チャネルの主軸とするメーカーも、ペットオーナーの趣味嗜好の多様化を受けたアイテム数の増加、顧客情報の収集に役立てるためECチャネルの活用を進めることから、大幅な伸びが期待されるだろう。

販売力の高さ、定期購入者の囲い込み、売場スペースの制限がないなどのメリットがあるECチャネルはペット業界にとっても無視できな販売チャネルとなっている。今後もさらなる市場成長が予測されるペット関連市場の動向に注目したい。