株式会社ギャプライズ（以下：ギャプライズ）は2024年11月26日、11月国内ネット通販事業者のECサイト表示速度ランキングを発表した。本記事では一部内容を抜粋して紹介する。

調査概要

◆調査期間：2024年11月時点でのデータ調査
◆調査機関（調査主体）：株式会社ギャプライズ調査
◆調査対象：ネット経済研究所【2024年新春版】通販売上高ランキングTOP530のうち上位300社 ◆調査方法（集計方法、算出方法）
▷300社のうち上位100社のデータを集計。
▷Google社のChromeユーザーエクスペリエンスレポートの公式データセットを使用。
▷各サイトのドメインレベルで4G回線かつモバイルデバイスのLCP（最大コンテンツの描画）を比較。
▷複数のECサイトを運営している場合はいずれか一つのみを対象。
◆出典元：国内ECサイト表示速度ランキングTOP100位を公開（株式会社ギャプライズ）

ランキングトップはLCP1.13

国内ECサイト表示速度ランキングTOP10は以下の通り。今回は全体的に大きく順位に動きが見られ、ウェブサイトパフォーマンスの改善に対する各社の取り組み姿勢が反映している様子がうかがえた。

Googleが定めるLCP（最大視覚コンテンツの表示時間）の基準値では、ページの読み込み開始から2.5秒以内にLCP要素が表示されればユーザー体験は良好、4秒を超えるとユーザー体験が低いと判断される。

11月調査では、100サイト中67サイトがLCP2.5秒以内を達成しており、これは9月の76サイトから9社減少しているものの、依然として多くのサイトが推奨される基準内のパフォーマンスを維持していることを示している。

改善のペースや取り組み方が企業間の競争力の差に

11月調査結果についてギャプライズは、日本のeコマース業界全体でウェブパフォーマンスの重要性が認識されていることを示しているとコメント。しかし、改善のペースや取り組み方に差があり、それが企業間の競争力の差となって表れ始めていると指摘した。

特に、一部の企業が大幅な改善を達成している一方で、全体的には9月と比べて基準を満たすサイト数が減少していることから、業界全体として継続的な努力と注意が必要になるだろう。

LCPスコアの改善は直接的にユーザー体験と売上に影響を与えることから、継続的な最適化が重要となる。サイト構造の見直しやコンテンツの最適化など、多角的なアプローチでさらなる高速化を目指すことが求められる。本調査事例を参考に、自社サイトのLCP改善に向けた取り組みを進めてみてほしい。