株式会社PRIZMA（以下：PRIZMA）は2025年1月23日、企業公式SNSアカウントでYouTube、TikTokを活用しているマーケティング担当者504名を対象に実施した「企業のマーケティングにおける動画活用の実態調査」の結果を公表した。本記事では一部内容を抜粋して紹介する。

調査概要

◆調査期間：2025年1月7日〜1月8日
◆調査人数：504人
◆調査対象：企業公式SNSアカウントでYouTube、TikTokを活用しているマーケティング担当者
◆モニター提供元：PRIZMAリサーチ
◆調査方法：PRIZMAが提供する調査PR「PRIZMA」によるインターネット調査
◆出典元：企業のマーケティングにおける動画活用の実態調査（株式会社PRIZMA）

ターゲットに応じた媒体を選択している

「主に動画を配信している媒体を教えてください」と質問したところ、「YouTube」が61.3％と最も多い回答となり、以降は「TikTok（25.6％）」「自社Webサイトの埋め込み動画（12.3％）」と続く結果となった。

業界別の動画配信媒体の活用状況では、ほとんどの業界で「YouTube」が主要な媒体として利用されており、中でも「テクノロジー／IT業界（81.5％）」と「製造業界（79.0％）」で突出している。続いて「小売業界（60.3％）」と続き、利用者層の幅広さから多くの人に訴求できる媒体として活用されている様子が見受けられる。

一方で「TikTok」は「教育業界（47.4％）」でYouTubeを上回る結果に。この背景には、教育業界のユーザー層に若年層が多いことが影響していると考えられる。

目的は自社ブランド認知度向上がトップ

続いて「その媒体を運営する目的は何ですか？」と質問したところ、「自社ブランドの認知向上（55.6％）」が最も多く、以降に「新規顧客の獲得（36.5％）」「既存顧客とのエンゲージメント向上（27.4％）」が続いた。

直接的な訴求が実現できる動画コンテンツは高いマーケティング効果が期待できる。こうした特徴を活かして、ブランド認知向上、顧客の獲得・維持という目的をもって運用している企業の姿勢がうかがえる。

また、「YouTube」と「TikTok」、それぞれで効果を感じた形式のトップ3は以下の通り。両者で特徴がやや異なる様子が見受けられるだろう。

◆YouTube
▷自社公式チャンネルの運用：39.2％
▷YouTube広告（インストリーム）（※1）：32％
▷YouTube広告（ディスカバリー）（※2）：15.5％

◆TikTok
▷TikTok広告（ブランドオークション）（※3）：26.4％
▷TikTok広告（インフィード）（※4）：24％
▷自社公式アカウントの運用：22.5％

※1：YouTube動画の再生前後や途中で流れる広告。スキップ可能な広告と不可の広告の2種類あり。
※2：YouTubeの検索結果や関連動画の横などに表示される広告。
※3：自分で広告専用アカウントを運用。
※4：TikTok画面のレコメンド枠に、短時間の動画広告を流す方法。

自社アカウントで発信するコンテンツは？

本調査では「YouTube」と「TikTok」において、「自社公式チャンネル・アカウントの運用」を行っていると回答した人に、発信しているコンテンツについても質問。ともに「製品・サービスの紹介動画」がトップとなったが、2位以降はやや異なる傾向が見受けられる。

「YouTube」では製品紹介やブランドストーリーを中心に視聴者に対する情報提供を重視している一方、「TikTok」では製品紹介に加え、ユーザーの声や教育的コンテンツを積極的に取り入れていることが特徴としてあげられるだろう。

動画活用が企業のマーケティングにおいて重要な位置を占めていることが、本調査で改めて確認された。YouTubeやTikTokといった主要プラットフォームごとの特性を理解し、それを活かした柔軟な戦略を構築することで、さらなる成果につなげたい。