インフルエンサー施策で3割以上の事業者が感じた「課題」とは？　PRIZMA調査

株式会社PRIZMAが、インフルエンサーを事業プロモーションに活用したことのあるBtoC業界の企業担当者を対象に「【2025年版】インフルエンサーPRの実態調査」を実施。インフルエンサーを起用する目的や、PR施策を行う中で感じた課題などを明らかにした調査結果から、一部の内容を紹介する。

調査概要

◆調査テーマ：【2025年版】インフルエンサーPRの実態調査
◆調査期間：2025年3月25日～3月26日
◆調査方法：PRIZMAが提供する調査PR「PRIZMA」によるインターネット調査
◆調査対象：インフルエンサーを事業プロモーションに活用したことがあるBtoC業界の企業担当者
◆調査人数：507人
◆モニター提供元：PRIZMAリサーチ
◆出典：【2025年版】インフルエンサーPRの実態調査（株式会社PRIZMA）

インフルエンサーの選定基準は「商品やサービスとの親和性」

「インフルエンサーを活用しようと思った理由・目的を教えてください」と質問したところ、「EC・小売業界」では「広告クリエイティブの素材（20.1％）」「LP（記事）への活用（18.8％）」「企業名・サービスや商品の認知拡大（10.9％）」「販促活動に使用するため（10.9％）」と、コンテンツの二次利用や販促が中心となっている傾向が確認された。

続いて、「インフルエンサーを選定する際に、主な基準とした項目を教えてください」と質問したところ、「商品やサービスとの親和性（35.1％）」が「フォロワー数（28.4％）」を上回りトップとなった。

媒体の選定傾向は業界によって異なる

「インフルエンサーをどのような媒体で活用しましたか？」という項目では、「EC・小売業界」では「Instagram（23.5％）」の比率が高く、視覚的な訴求が重視されている様子がうかがえる。

一方で、「エンタメ・メディア（27.6％）業界」「不動産・住宅（26.9％）業界」「その他（26.0％）業界」においては「YouTube」の活用が最も高く、商品やサービスの魅力を長尺で伝える媒体が好まれていることが分かる。「X（旧Twitter）」も「エンタメ・メディア（22.1％）業界」「その他（22.0％）業界」で高い使用率を示しており、速報性や拡散力を活かしたPRが多いことも特徴的としてあげられた。

3割以上が「認知はされたが購買につながらなかった」と回答

さらに「インフルエンサーPRの結果について教えてください」と聞いたところ、「とてもうまくいった」が18.7％、「ややうまくいった」が55.8％と、合計7割がポジティブな回答。

一方、「大変だった（課題がある）と感じたことを教えてください」と質問したところ、「認知はされたが購買につながらなかった（31.6％）」と回答した人が最多に。以降「工数がかかる（25.6％）」「意図と違う投稿内容になってしまった（24.1％）」「思ったより拡散されなかった（21.1％）」と続いた。

PRIZMAは本結果について、「インフルエンサー施策においては『認知と購買のギャップ』や『投稿内容のコントロール』が大きな課題として浮かび上がっています」と述べる。

特に、投稿内容がブランドの意図に沿わない場合や、想定ほど拡散されない場合は、計画通りの効果が得られにくく、そのため、クリエイティブ面での調整や事前の合意形成が重要であることが示唆されているとも。こうした課題を解決するには、「インフルエンサーとの密なコミュニケーションや投稿内容の事前チェックが欠かせない」とまとめた。

インフルエンサーPRを実施、検討している事業者は、本調査も参考に今後の施策を進めてほしい。