消費税増税が追い風に

株式会社BCNは3月6日、全国の量販店における2014年2月の薄型テレビの販売台数が、2年2カ月ぶりに前年を上回ったと発表した。

レポートでは消費税前の駆け込み需要に加え、買い換え需要の活性化が見られると報告されている。

全国の量販店22社の集計

同社の契約法人は全国の量販店22社となっている。

アベルネット、アマゾンジャパン、エディオン、NTTレゾナント、ケーズホールディングス、サンキュー、上新電機、スタート、ストリーム、ソフマップ、ZOA、トスパラ、ナニワ商会、ビックカメラ、ピーシーデポコーポレーション、ベスト電器、三星カメラ、ムラウチドットコム、MOA、ユニットコム、ラオックス、楽天ブックス＝50音順・2014年3月1日現在
（プレスリリースより引用）

日時でPOSデータを集計することで、販売台数のトレンドを詳細に見ることができる。

大型モデルだけでなく小型モデルも回復、高額製品も

1月までは40型以上の大型モデルだけだった前年越えを、2月には20型以上の画面サイズ全てが達成。価格帯別でも10万円以上の高価格帯製品が過去3年で最大の19.5％を記録した。

消費税増税前の駆け込み購入も追い風だ。