住所情報の不備はCRM・DM・商品発送の大敵!住所情報の不備を解決する画期的なサービスが登場!
競争が激化する今日のBtoC-EC市場においては、新規顧客の獲得以上に、既存顧客との関係性強化によって収益の向上を目指す「CRM戦略」が重要性を増している。そして、その具現化のためには、顧客データが正確かつ重複なく整備されていることが大前提なのだが、これが意外にできていないEC事業者が少なくない。不正確な住所情報や、同じ顧客であるにもかかわらず、住所データの表記ゆれなどによって、名寄せすら正しくできないのだ。
そうした顧客情報(住所データ)の不備を是正することで、正確な顧客データの保持を支援するのが、コンピュータ辞書の専門メーカーとして30年にもおよぶ実績をもつ株式会社レムトスが開発した『辞書屋の住所クリーニングWebAPI』だ。その特徴などについて、該社の代表取締役 金子 忍氏にお話を伺った。
住所情報の不備に起因する様々な問題を一挙に解決する画期的なサービスが登場
「顧客データの住所情報に不備があることで、様々な問題が発生しているのです。」と金子氏は単刀直入に問題点を列挙する。
「1つには、CRMが適切に機能しないという問題です。そして2つめとしては、商品配送のトラブルであり、3つめにDMやカタログの不着・二重送付などの問題が挙げられます。」
顧客データに重複などがあれば、様々な分析数値は正確な実態を表すことはなく、取り組むべきCRMの方向性を誤る原因ともなってしまうのである。そのため、名寄せなどによって、顧客データをクリーニングする必要があるのだが、そもそも名寄せ自体がうまくいっていない事業者が多いのが実情だと金子氏は言う。
「名寄せする際には、住所情報をキーにすることがもっとも適切です。メールアドレスや電話番号は、一個人が複数のものを保有していることが多く、個人の特定が難しいのです。名前ですら、同姓同名は少なくありません。そこで、住所情報を使って名寄せすることが有効なのですが、そもそも住所情報に不備があると、名寄せがうまく行かないのです。」と金子氏は言う。
当然のことながら、住所情報に不備があれば、商品の配送にも、DMやカタログの送付にも支障を来すことになる。
このことは、デジタルとアナログの組み合わせによる商品購入率の向上が注目される中で、非常にもったいないと言えよう。
こうした住所情報に起因する様々な問題を解決するには、住所情報の不備を解消するしかないのである。
郵便番号辞書の網羅性の低さと、顧客自身に入力させることが、住所情報の不備を引き起こしている
そもそも、何故、住所情報の不備が発生するのか。金子氏は次のように説明する。
「多くのエントリーフォームで郵便番号辞書を活用していますが、そもそも日本郵便社の郵便番号データは配達区分のためのものであり、住所辞書ではありません。このため、郵便番号データをもとにして作成した郵便番号辞書は、詳細な住所まで含めた収容件数で当社の住所辞書DBと比べると、全国の住所情報の3割程度しか網羅していません。残りの7割は郵便番号を入力すると、それに対応する住所の途中までが表示され、残りの住所を顧客自身が入力を行うため、顧客自身の入力ミスや、入力表記のユレが発生してしまうのです。」
郵便番号辞書が、全国の住所の3割程度しか網羅できていないというのは驚きである。また、金子氏によれば、顧客情報の登録後に、区画整理・市町村合併等に伴って住所が変更になることも不備の要因になっているという。
では、どうすればいいのかということが課題になってくるが、それを解決するのが、レムトスの『辞書屋の住所クリーニングWebAPI』なのだ。
「当社は、コンピュータ辞書の専門メーカーとして、人名や法人名、住所や金融機関などの辞書マスターファイルの製造・販売を30年にわたって展開しております。住所辞書DBにつきましては、日本郵便社の郵便番号データ12万件に対して、当社の住所辞書DBは、最新の住所40万件と旧住所17万件を網羅しています。さらに、毎月更新しているため、メンテナンス不要で、常に最新の状態でご利用いただけます。」と金子氏は、住所辞書の精度の高さに自信を覗かせる。
最高水準の住所辞書DBと「Z変換エンジン」で、住所訂正を簡便・スピーディーに実現する『辞書屋の住所クリーニングWebAPI』
「この最高水準の住所辞書DBに、当社が十数年かけて独自開発した、住所の入力ミスでさえも正しい住所に訂正できる「Z変換エンジン」という最高水準のクリーニングエンジンを組み合わせることで、様々な住所情報の不備を迅速に修正することが可能になるのです。」と金子氏は『辞書屋の住所クリーニングWebAPI』の優位性を強調する。
『辞書屋の住所クリーニングWebAPI』を導入すると、住所情報に間違いなどがあった場合、「Z変換エンジン」によって正しい表記が表示され、簡便に正しい住所表記に置き換えることができる。
「また住所情報の不備は、入力ミスなどばかりではなく、例えば、入力フォーム上で、入力エリアが住所1・住所2のように分かれているにもかかわらず、住所1にすべて入力されることでも発生します。『辞書屋の住所クリーニングWebAPI』は、そうした不備も検出・訂正することができます。」と金子氏が言うように、訂正処理できる不備の内容は多様だ。
「こうした住所の不備や入力エリアの間違いなど、すべての不備情報を手作業で確認・修正することは現実的ではありません。ぜひ『辞書屋の住所クリーニングWebAPI』を活用して、業務の効率化を図っていただきたいと思っています。」と金子氏は言う。
ECのミカタでは、メディア編集部が保有する約10万件のデータについて、実際に『辞書屋の住所クリーニングWebAPI』によるクリーニングを実施してみた。何度も使用しているデータであり、不着や転居先不明などはその都度処理しており、しっかりとメンテナンスしているので、データの精度には自信があったのだが、それでも8.5%のデータに不備が発見され、「Z変換エンジン」によってクリーニングされた。たとえば「渋谷区」とされるべきところが「渋田区」などと登録されていたのである。
ひとつひとつが小さい事象であるが故に軽視されがちだが、そうした無駄が蓄積していくことで、経営上の大きなインパクトになることもある。その無駄を抑えるためにも、『辞書屋の住所クリーニングWebAPI』の導入は検討に値するサービスといえよう。実際、多くの大手企業や地方自治体がレムトスの辞書マスターファイルを導入していることからも、情報不備の重大性が感じられる。
『辞書屋の住所クリーニングWebAPI』の導入で、CRMもMAの実効性が高まる
CRMやMAを有効に機能させるためには、顧客データがきちんと整備されていることが不可欠だ。
そして、顧客データをきちんと整備するためには、『辞書屋の住所クリーニングWebAPI』を使って、住所情報を正しくクリーニングし、その上で付番した11桁の住所コード(JIS5桁+レムトス独自コード6桁)と数字とハイフンに置き換えた丁目番地情報をキーにしてソートすることで、重複した顧客情報が近くに並んで見つけやすくなり、効率良く顧客データの重複を解消できる。そうすれば、CRMやMAも問題なく回せるようになるだろう。
さらに注目したいのは、レムトスのシステムとエントリーフォームをAPI連携させることで、既存顧客がリピートオーダーをエントリーする際に、当該顧客の住所情報に不備があれば、それをアラートして、顧客自身に住所情報の訂正を促すという機能を付加できることだろう。
また例えば、受注データから出荷データを生成する前に、『辞書屋の住所クリーニングWebAPI』を使って住所情報の不備を訂正できれば、商品不着などの問題を未然に防ぐことも可能になる。
せっかく収集・蓄積している顧客データに不備があるために、その後の顧客対応に不都合が発生するのは、いかにも残念な事態である。
今日のEC市場において、新規顧客開拓以上に、既存顧客との関係性強化によるクロスセル・アップセルの重要性が言われている状況を考えれば、顧客データの適正な管理は欠かすことができない。さらなるCRM戦略の進化のためにも、レムトスの『辞書屋の住所クリーニングWebAPI』導入は、大きな武器になるかもしれない。
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