カスタマエンゲージメントプラットフォームのリーダーである Braze株式会社（読み方：ブレイズ、本社：東京都港区、以下「Braze」）は、同社の代表取締役社長として、水谷 篤尚（みずたに しげたか）の就任を発表しました。日本市場での旺盛な需要を捉え、持続的な成長とビジネス規模の拡大を進めていきます。

水谷 篤尚 はエンタープライズビジネスアプリケーションの領域で、20年以上のキャリアを持ち、直近ではSAPジャパンのバイスプレジデント 兼 Cheif Sustainability Officerとして、日本の製造業、特に自動車産業のビジネストランスフォーメーション（以降、DX）を支援し、自動車業界のビジネスの牽引役として従事してきました。


経歴
2000年　電通とGEとのジョイント企業であるISID（現：電通総研）に入社
2012年　仏最大IT企業 ダッソーシステムズにて、自動車事業の責任者
2018年　SAPジャパンにてバイスプレジデントおよび、Chief Sustainability Officer

Braze株式会社 代表取締役社長に就任する 水谷 篤尚 のコメント
「テクノロジーの進化・普及による社会のデジタル化は、生活者の消費行動にも大きな変化をもたらしています。この変化はコロナ禍を契機に大きく加速し、デジタル世代の社会参加に伴い、ますます加速すると考えています。Brazeは、カスタマーエンゲージメントプラットフォームの提供を通して、日本企業の発展・変革に寄与したいと考えております。日本の未来・次の100年も素晴らしい国でありたい。その想いで皆さんと一緒に伴走したいと考えております。お付き合いのほど、どうぞよろしくお願いいたします。」

Braze本社、プレジデント 兼 チーフ・コマーシャル・オフィサーのマイルズ・クリーガーからのコメント
「水谷氏の刺激的な経験、視点は当社の経営陣全体を引き上げると期待しています。彼はグローバル企業での日本市場におけるGTM（市場開拓）とセールスチームの確かな実績を有しており、APAC地域において、次の成長を牽引してくれると期待しています。」



将来の見通しに関する記述　
このプレスリリースには、1995 年私的証券訴訟改革法（Private Securities Litigation Reform Act of 1995）規定における「将来の見通しに関する記述」が含まれています。これには、Braze プラットフォームや製品の予想されるパフォーマンスおよびメリットに関する記述が含まれますが、それに限られません。これらの将来予想に関する記述は、Braze の現在の仮定、期待、信念に基づいており、実績、実績と大きく異なる可能性があり、重大なリスク、不確実性、および状況の変化の影響を受ける可能性があります。Brazeの業績に影響を与える可能性のある潜在的要因に関する詳細情報は、2023年12月7日に米国証券取引委員会に提出された2023年10月31日終了会計四半期のForm 10-QによるBrazeの四半期報告書およびその他の公的提出書類に含まれており、米国証券取引委員会と提携しています。このプレスリリースに含まれる将来の見通しに関する記述は、このプレスリリースの日付時点における Braze の見解のみを表しており、法律で要求される場合を除き、Braze はいかなる義務も負わず、これらの将来の見通しに関する記述を更新は行いません。