アパレルEC向け!細かいCVRアップ施策10選

小林俊也

こんなときなんで通販売上を上げていかないと!という事でECサイトのコンサルティングやLINEのセグメント配信ツール「WazzUp!」提供する株式会社ファナティック 代表 野田大介氏(@KURUZE)がこれまでの通販経験の中で有効だったTIPSを100個以上詰め込んだ「♯通販売上アップ100の法則」をTwitter上で無償公開しています。

今回はその中でCVRの改善につながるものを10個ピックしまとめました。

TOPページのCTR改善

ヒートマップを導入すると一目瞭然なのですが、トップバナーって案外クリックされていません。一等地となる1stビューは更新頻度を意識して、バナーだけではなく商品やニュースなど、更新頻度の高いものを表示できるるよう意識しましょう。

新規のお客様への接客

ユーザーテストの傾向としてブランド認知がない初回のお客様は、シンプルorボーダーなど安牌なものに興味を示す傾向があります。目的買い以外の欲しい商品が明確になっていない場合、自分が良く着ている柄や色、自分のライフスタイル・シーンにおいて使えそうな物など『自分との接点や共通点を探して、そこに当てはまるものをピックアップ』するので、それらを集めたページへ誘導することで15%ほど新規の購入率を上げた実績があります。

TOPページからのCVRを上げる「シーン提案」

商品を並べ商品スペックで訴求しても、そもそもの需要から喚起しないと買ってもらうのも大変です。利用目的をイメージさせるシーン提案をすることでCVRアップに繋げます。下記の例を参考にしていただければ幸いです。

1. シーンごとのバナー設置 → リンク先は対象商品の一覧ページ
2. メルマガ配信
3. インスタ投稿 → バナーを表紙に何枚か対象商品をスライド )
4. いくつかシーンを作ったらLINEのカードタイプメッセージでシーンを並べて配信

エラーページにも行き止まりを作らない

エラーページに何もコンテンツを掲載せず、行き止まりにするのではなく、検索内容に合わせたアイテム、またはランキングや会員ステータスに応じたアイテムを表示することで 1~3% は掲載中のアイテムへ遷移してくれます。動的には難しい場合もあるので、その場合はバナーを設置してください

商品ページのコンテンツ拡充

商品詳細ページで吹き出しを使用してコメントという見せ方にすることで、店頭での接客を再現。人の言葉でお客様に分かりやすく伝える事が可能になります。この施策でカート投入率107%アップの実績もあります。

商品画像でのアプローチ方法

全身自社の商品でコーディネートすると宣伝臭が強くなってしまいます。そこで私物もOKにして、そのブランド名も情報として掲載することで「ユニクロと合わせてもいいんだ!」」というように共通点が多くなり成約率がアップする傾向にあります。

リンクの配置でCTRを上げる

リンクについては、極力画像だけでなくテキストリンクも設置した方がCTRが上がります。例えばロゴをクリックするとそのブランドのトップページへリンクする場合は、ロゴの下にテキストを設置して、そのテキストにもリンクを設置した方がおすすめです。

リンクの配置でCTRを上げる その2

リンク箇所をあえてURLのまま、色を青にして設定することで「ココを押せばリンクする」というのが伝わりやすくCTRがアップします。

デザイン上さすがにサイト内やメルマガでは難しいと思いますが、ブログやニュースページでは有効です。

会員登録の離脱防止

会員登録時に規約等で1ページ挟むサイトがありますが、できれば遷移数を減らしたいので、他ページに統合してください。システムの関係上、可能でおすすめの施策です。

購入時の離脱防止

現在では、かなり定着してきましたが、購入時や会員登録時は導線を制限して、寄り道せずに目的に集中してもらう事で離脱率を下げる事が出来ます。

公開している理由

最後に本コンテンツを掲載している理由を野田氏(@KURUZE)にお伺いした。

野田氏:元々は4年前くらいにやっていた「通販横丁」というサロンで公開していた資料が「♯通販売上アップ100の法則」になります。メンバーはTO NINEの吉岡さん、ホワイトの横山さん、そしてアルピニストの古波蔵さんの4人で持ち寄ったTIPSを100個以上詰め込んだものだったのですが、サロン活動の休止以降は誰の目にも触れていないものでした。でも通販売上を大至急上げていかなきゃいけないこの時期、少しでも役立つテクニックがあるのでは?ということで、合間を見て投稿しています。もしご興味あれば ♯通販売上アップ100の法則 に寄ってっていただければ!

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著者

小林俊也 (kobayashi toshiya)

新規事業開発室所属。ECサイト・EC支援事業者両社向けに価値のあるサービスを開発できるよう日々奮闘しています。

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