Yahoo!も注目「動画」の可能性。2016年を振り返る

　ヤフー株式会社（以下、Yahoo!）は、同社「Yahoo! JAPANマーケティングソリューション」サイト内にて、特別連載企画として『動画元年は「今年」！？注目が集まる動画広告のイマ』といった動画マーケティングについての対談記事を掲載した。Yahoo!も注目する動画マーケティングだが、2016年、EC業界全体で「動画」はどのように定着しただろうか。

動画の来る来る詐欺に終止符。2017年に向けて動画はどうなる

　今回掲載された『動画元年は「今年」！？注目が集まる動画広告のイマ』 では、ウェブメディア「MarkeZine（マーケジン）」MarkeZine編集部 編集長 押久保 剛氏、株式会社 博報堂ＤＹデジタル メディア・ソリューション本部 プラニング開発グループ グループリーダー 小柴 優氏、ヤフー株式会社 ビデオ広告サービスマネージャー 上池 佑介氏が、動画広告業界の現状や動画の効果についてなど、様々な角度から動画広告について対談を行った。

　対談の中でも話にあがっていたのが、動画広告の「来る来る詐欺」。数年前から「今年は動画広告が来る」と言われ続けてきたが、なかなか定着にまでは至っていなかった。しかし対談の中で押久保氏は、今年こそ「動画元年」になると語る。

　その根拠としてポイントになってくるのが、「動画を視聴する場の拡大」だ。スマートフォンやタブレットが普及している現代では、以前のように動画広告＝テレビCMというように、動画を目にする場が限定されたものではなくなってきた。

「Yahoo! JAPAN 20周年大感謝祭セール」CM

　もちろん、テレビCMが大きな効果を発揮していることには変わりない。Yahoo!では、前年度に年度末セールが開催された際に一切テレビCMを流さなかった。しかし、今年からは積極的なマスプロモーションを行ったため、結果として大きな利益に繋がった。

　また、対談の中で上池氏が語るように、広告に限らず動画コンテンツを活用したマーケティングが浸透していることもEC業界全体で感じられる。その成功例としては、C Channel株式会社が運営する女子のための動画メディア「C CHANNEL」が挙げられるだろう。「C CHANNEL」は、スマートフォンなどで手軽に商品の使い方や効果を知ることができる動画コンテンツであり、今年8月にはアプリのダウンロード数が120万を突破した。

　そもそも、実際に商品を手にして確かめることができないECにとって、商品の用途を詳しく伝えることができる動画は相性がいいはず。対談の中でも、動画には複雑な作業を理解しやすくするというメリットがあると小柴氏は語る。そのメリットを最大限に生かすことが、今後EC業界を更に活性化するための鍵になってくるかもしれない。

　2016年、EC業界において動画は広告のみならず、様々な活用方法でその効果を発揮した。そして2017年には、どのような可能性を見せてくれるのだろうか。その進化に注目したい。