米玩具販売大手トイザらスは18日、連邦破産法１１条（日本の民事再生法に当たる）の適用をバージニア州の裁判所に申請した。

　トイザらスは、玩具とベビー用品のリーディングカンパニーとして、お客様のよりよいショッピング体験の提供を意識して、展開しているが、ここ最近では、ネット通販の台頭に伴い、リアル店舗への影響が少なからずあった他、熾烈な価格競争にどう太刀打ちするかで、後手に回った可能性がある。

　とりわけ、海外では日本よりもリアル店舗が業績不振がクローズアップされることが多いが、トイザらスにおいても、例外ではなかったようだ。

　現状、日本においては、それによる影響について、特段、説明がなされていないことから、今後も、日本のトイザらスは、お客様がいつでも、どこでも、お好きな方法でお買い物ができる最も利便性の高い小売店を目指していくものと思われ、ECも有効活用して、その可能性を最大限発揮することになるだろう。

　お買い物を便利にする新機能を継続的に提供し、シームレスなリテーリングを更に強化することにより、日本においては玩具業界を牽引して欲しいものだ。