宅配便の受取りや再配達への意識などが明らかに。宅配便最新動向調査【マイボイスコム調べ】

ECのミカタ編集部

マイボイスコム株式会社(東京都千代田区、代表取締役社長:高井和久)は、『宅配便の受け取り方法』に関するインターネット調査を実施し、その結果を公表した。

10,323件の回答

インターネット調査を中心に各種リサーチ関連事業を展開するマイボイスコム社は、宅配便の受け取り方法』に関するインターネット調査を実施し、その結果を公表した。

今回の調査では、再配達となった割合や再配達にならないようにしたことなど、日々の宅配便の利用動向とユーザーのマインドについて掘り下げる興味深いものになっているようだ。以下その内容について見て行く。

<調査概要>
【調査対象】「MyVoice」のアンケートモニター
【調査方法】インターネット調査(ネットリサーチ)
【調査時期】2018年05月01日~05月05日
【回答者数】10,323名
【調査機関】マイボイスコム株式会社

受取頻度や再配達の割合は?

直近1年間に宅配便の荷物が配達された頻度は、「月に2~3回」が36.5%でボリュームゾーンだった。『週1回以上』は2割強、『月1回以下』は4割弱となっている。

直近1年間の宅配便の受け取り方法は、「自宅で直接受け取る」が配達された人の97.2%、「宅配ボックス」が10.9%、「コンビニ・スーパーなどの店頭受け取り」が7.5%となった。

また、直近1年間に配達された宅配便のうち、再配達になった割合は「1~2割くらい」が37.9%だった。「ほぼ毎回、直接受け取る」は19.8%となっており、再配達になる割合が高い人は、若年層で多い傾向がみられる。

どこでどのように受け取りたい?

宅配便受け取り方法に関する意向は、「自宅で直接受け取る」が87.3%、「宅配ボックス」が20.0%、「コンビニ・スーパーなどの店頭受け取り」が16.8%だった。「宅配ボックス」「店頭受け取り」は、10~30代で比率が高くなっている。

宅配ボックスがある人は、集合住宅居住者で13.1%、一戸建て居住者で2.0%となった。10~30代では、「集合住宅に住んでいる:宅配ボックスはない」が30%台で他の層より高くなっている。

再配達への対応はどうしている?

次に、直近1年間に宅配便が配達された人に、再配達になった理由を聞いたところ、「荷物が配達されることを知らなかった」「荷物が届くことは知っていたが、配達日時がわからなかった」が各4割弱、「配達日時を知っていたが、自宅にいることができなかった」が21.5%となった。

「荷物が届くことは知っていたが、配達日時がわからなかった」は女性若年層、「配達日時を知っていたが、自宅にいることができなかった」は男性10・20代で比率が高くなっている。宅配ボックスありの集合住宅居住者では、「宅配ボックスが空いていなかった」が15.0%だった。

また、直近1年間に宅配便が再配達にならないようにしたことは、「日時指定便にする」が54.8%、「配達予定日時の通知メールを設定」「都合が悪くなったら、配達業者に連絡し受け取り日時・場所を変更する」が各1割強、「コンビニ・スーパーなどの店頭受け取りにする」が7.3%となった。「日時指定便にする」は女性、「店頭受け取りにする」は若年層で比率が高い傾向だった。宅配ボックスありの集合住宅居住者では「宅配ボックスに入るサイズにする」、宅配ボックスなしの集合住宅居住者では「日時指定便にする」が高くなっている。

宅配便事情の改善へ向けてもっと前へ

今回の調査を通して回答者からは、「梱包された状態でのサイズが知りたい。ポストに投函できる大きさなのか、直接受け取らなければならないのかがわからないので、それが不満といえば不満ではある。(男性23歳)」「ヤマト運輸営業所内の宅配ロッカーを最近使っています。郵便局でも同様のサービス(宅配ロッカーまたは各地の郵便局で受け取ることができる)があればいいなと思います。(女性34歳)」「営業所受け取りの場合、閉まる時間が早く、受け取れない事が多かった。(男性31歳)」などの声が聞かれたそうだ。

EC市場が持続的な成長を続ける中で、物流のラストワンマイルである宅配便各社のリソースはひっ迫した状態が続いている。宅配事業者はもちろん、官民をあげてこの物流が抱える社会問題に対応しているが、今回の調査からも、宅配便の受取りや再配達の面で、まだまだシステムや仕組みとして改善できることがありそうだ。

特に集合住宅に住んでいる利用者の回答でも、宅配ボックスの設置が無いとしている10代~30代が3割もいることからも、施設や運用の面でも出来ることは多いとも言えるだろう。ピンチはチャンスである。すでにこうした問題に対応する形で新しい技術やビジネスが生まれつつあり、さらに問題解決に向けたアイデアをさまざまな立場から出して行くべき局面は続きそうだ。

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