日本美食株式会社（本社：東京都千代田区/代表：董路、以下「日本美食」） は、12月15日に開催されたつくみイルカ島オールキャッシュレスの日に21カ国計68名の利用者にアンケート調査を実施。
スマホ決済普及の可能性を探った。

インバウンド観光客に特化した日本美食

日本美食は、インバウンド観光客に特化した飲食・旅行の「広告・予約・購入・決済」のオンラインサービス『日本美食』を運営する企業。
インバウンド対策のコンサルティングにも通じている。

オールキャッシュレスの日とは

2018年12月15日、つくみイルカ島にてオールキャッシュレスの日が行われた。
立命館APU大学等国際学生の協力を受け、国内外約100名の顧客を誘致。施設内のすべてのサービスをキャッシュレスで体験できるイベントだ。

オールキャッシュレスを体験した顧客にアンケートを取り、その結果は今後の大分県事業者のキャッシュレス化促進や、全国水族館への波及モデルとするために協力していく予定。
また、キャッシュレス決済に使われるQRコードは大分市障がい者就労団体と連携し、キャッシュレス化導入による障がい者雇用、水族館への福利厚生連携にもつながるモデルとなっている。

約9割が「スマホ決済は普及すると思う」

本イベントに参加した21か国68名の留学生に、スマホ決済を体験してみてのアンケートをおこなった。
結果、約9割がスマホ決済は今後日本で普及すると期待を寄せている。

QRコードで言葉が通じなくても支払いが簡単にできるのが、大きな利点のひとつだ。
安全性があること、現金払いよりお得になること、操作方法が便利であることが保障されるなら使いたい、という声も多く、QRコードを導入するにはこれらのニーズを満たす必要性がありそうだ。

キャッシュレスが国境をなくす日

東京オリンピックに向けてキャッシュレス化がすすむ中、実際に海外の顧客の使用感を知ることができるのは貴重な機会だ。
スマホ決済をつかいたくなる条件についても日本人と何の変りもなく、おそらく日本でも同様の声が上がるだろう。
ECがキャッシュレスによって国境をなくす日は、近いかもしれない。