3.11から8年。ふるさとチョイス、東日本大震災の特集ページ公開

株式会社トラストバンク（本社：東京都目黒区/代表：須永珠代、以下「トラストバンク」）は3月7日、同社が運営するふるさと納税総合サイト「ふるさとチョイス」において、東日本大震災の特集ページを公開した。

特集ページ概要：平成生まれの若者の共感をとる

今回の特集ページでは、東日本大震災当時は学生や、就職したてだった平成生まれの若者の復興への想いを3つのストーリーで紹介している。

Story 1： 福島県田村市「自分のふるさとである田村市のために何かしたい」
災害後に地元の福島県田村市に戻り、活躍している自治体職員の話。

Story 2： 宮城県気仙沼市「両親の想いがこもった会社 想いが引き継ぐその日まで」
震災で被害を受けた事業者の親子の物語。

Story 3： 岩手県釜石市「第二の故郷とも言える 大切な街での経験が気づきに」
岩手県釜石市で災害復興のインターンシップを受け、応援する若者の話。

当時は平成生まれの若者がこれから社会で活躍していこうとするはじめの年だっただけに、被災地の若者たちの中には「自分たちがしっかりしていかなければ」という想いが特に強かった。

今回の特集ページでは、そんな若者たちの想いを垣間見ることができる。

トラストバンクの復興支援

トラストバンクは、「ガバメントクラウドファンディング®」「ふるさとチョイス」「ふるさとチョイス 災害支援」の3つの事業を展開しており、ふるさと納税を通じた被災自治体への支援を行っている。

「ふるさとチョイス 災害支援」にて即時に寄付を募ることで迅速な支援を行い、「ガバメントクラウドファンディング®」で被災地の復旧・復興につながるプロジェクトを立ち上げ、「ふるさとチョイス」で被災地のお礼の品を紹介する、3方向からのアクションで支援を継続する。

ECの発展で支援方法も幅広く

東日本大震災から8年もの月日が経つ。

当時はなんとか貢献したいという思いから被災地に支援物資を送るも、被災地にとっては不要なものだったり、届いてほしいところに届かなかったりと、課題も多くあったことは記憶に新しい。

今では当時よりさらにECが普及したおかげで、様々な支援ができるようになっている。

トラストバンクの試みは、今後も被災地にとって最適な支援をおこなっていけるだろうし、他に同じような災害が起きたとき、東日本大震災当時より被害を抑えることもできるかもしれない。