【楽天×アルペン】サービス連携を強化 ポイントがもらえるキャンペーンも実施
楽天株式会社(本社:東京都世田谷区、代表取締役会長兼社長:三木谷 浩史、以下「楽天」)と株式会社アルペン(本社:愛知県名古屋市、代表取締役社長:水野 敦之、以下「アルペン」)は、楽天グループの各種サービスにおいて連携を強化し、ネットとリアルを連動させたサービスの拡大を目指すことを公表した。
本年4月1日(月)より、アルペングループが運営するスポーツ用品店全401店舗(2019年3月18日時点)において、楽天の共通ポイントサービス「楽天ポイントカード」を利用可能にするほか、同日より楽天カード株式会社(本社:東京都世田谷区、代表取締役社長:穂坂 雅之、以下「楽天カード」)とアルペンの提携カード「アルペングループ 楽天カード」の申込受付・発行を開始する。
アルペンでの買い物で楽天ポイントが貯まる
「楽天ポイントカード」がアルペングループの各店舗に導入されることで、ユーザーは「楽天ポイントカード」もしくは「楽天ポイントカードアプリ」を提示すると、買い物金額に応じて「楽天スーパーポイント」(以下 「楽天ポイント」)を貯めることができるようになり、支払い時には、貯まったポイントを利用することも可能となる。
また各店舗にて配布されるオリジナルデザインの「アルペングループ 楽天ポイントカード」を無料で受け取ることができる。今回、2019年4月1日(月)0:00~5月6日(月)23:59の期間中に対象のWEBページでエントリーした上で、楽天ポイントで支払いをした人の中から抽選で、使用したポイント分のポイントバックを受けることのできるキャンペーンも予定する。
「アルペングループ 楽天カード」においては、支払いに利用すると「楽天ポイント」が貯まるだけでなくアルペンの独自ポイント「アルペンポイント」が付与される。なお「アルペングループ 楽天カード」入会時に、「楽天ポイント」と「アルペンポイント」を最大2,500ポイントもらえるキャンペーンも実施されるとのことだ。
各カードの概要
◆「アルペングループ楽天ポイントカード」概要
[サービス開始時期]
2019年4月1日(月)
[対象店舗]
401店舗(「スポーツデポ」、「アルペン」、「ゴルフ5」、「Mift」の全401店舗)
※2019年3月18日時点
[対象商品]
対象店舗で販売する全商品(一部対象外)
[ポイント付与率]
200円(税抜)のお支払いに対して、「楽天ポイント」を1ポイント付与
[内容]
対象店舗にて、精算時に「楽天ポイントカード」もしくは「楽天ポイントカードアプリ」を提示すると、「楽天ポイント」が付与される。また支払い時に「楽天ポイント」を利用できる。
◆「アルペングループ 楽天カード」概要
[申込]
発行開始時期: 2019年4月1日(月)
[内容]
対象店舗でのお買い物ごとに、「楽天スーパーポイント」と「アルペンポイント」の付与および両ポイントの利用が可能。
[ポイント付与率]
『楽天スーパーポイント』
楽天カード利用分として、100円(税込)の支払いにつき1ポイント付与、楽天ポイントカード利用分として、200円(税抜)の支払いにつき1ポイント付与。
『アルペンポイント』
アルペングループでの年間の購入金額に応じて買い物金額の最大5%ポイント付与。各種加工費の割引・ゴルフ中古クラブ買取の優待特典・ゴルフ場やスキー場での特別サービスなど、アルペングループで利用できる様々な特典あり。
[年会費]
永年無料
[ブラン]
Mastercard
[その他]
海外旅行傷害保険付帯
両社の連携をさらに深化させる
アルペンは、2004年8月からインターネット・ショッピングモール「楽天市場」に「アルペン楽天市場店」として出店しており、全国約4万6千店舗の中から「楽天市場」のベストショップを選出する「楽天ショップ・オブ・ザ・イヤー2018」では「総合賞」を受賞するなど人気店となっている。
両社は、5月6日(月)から、「アルペン楽天市場」のWEB上でエントリーの上、アルペングループ実店舗で5,000円(税抜)以上の買い物をすると「楽天ポイント」500ポイントがもらえる、ネットとリアルを連動させたキャンペーンも実施する予定だ。
また楽天のゴルフ場予約サイト「楽天GORA」では、2005年2月からアルペングループが運営するゴルフ場の予約ができる。2014年からは一部のアルペングループのゴルフ場で、「楽天GORA」アプリや専用カードなどを提示するだけでサインレスでチェックインでき、「楽天ポイント」ももらえる「楽天チェックインサービス」を導入しており、近く同グループの全ゴルフ場で利用できるようになる。両社はゴルフサービスにおいてさらに連携していく予定とのことだ。
会員数約1億を誇る楽天と、スポーツアイテム市場を牽引するアルペン。両社が提携することで相互のエコシステムがさらに強化され、またユーザーにおいては利便性がさらに高まることになりそうだ。