PayPalの利用で消費者の購入意欲が54%アップ【Ipsos調べ】

ECのミカタ編集部

調査会社Ipsosのオンライン調査によると、消費者はPayPalを利用することで、新しい分野やあまりなじみのない分野での購入意欲が高まることが判明した。

オンライン購入の課題とは

ECが普及し、オンライン購入の需要は高まってはいるものの、依然として海外での購入、モバイルでの利用、なじみのないブランドの購入、高い航空券の利用などには不安を感じている消費者は多い。

特にショッピングカートのカゴ落ちが大きな課題となっており、このような事象が発生することはそのまま企業の信頼性の低さを物語ることになるため、中小企業にとっては大きな打撃になるといえる。

PayPalが利用できると信用度アップ

米国、英国、ドイツ、オーストラリア、イタリア、スペイン、ブラジルにおいて最近行われたIPSOSの調査によると、オンラインビジネスサイトがPayPalを利用していると、消費者がそのサイトから商品を購入する可能性が非常に高くなる傾向にあることがわかった。支払いオプションとしてPayPalが利用できると、消費者の購入意欲は平均で54%アップするという。

また、消費者の不安が特に大きい状況とされるモバイルでの利用、国外からの購入、なじみのないブランドからの購入、高額な商品の購入などにおいてPayPalが利用できると、購入意欲はさらに高くなるという結果になった。

興味深い点としては、PayPalがつかえるとPayPalユーザーもPayPalユーザーでない消費者も総じて購買意欲がアップするという点だ。同時に、PayPalが利用できないことがわかって購入をやめた人は59%にものぼるという。

決済プロパイダの役割

調査によると、自分の好みの決済プロバイダが利用できないとわかると購入をやめる人は25%、利用できるとわかると購買意欲が上がる人は44%という結果になった。

このことからも、今や決済プロバイダは単純な決済処理ではなく、信頼性の証であることがわかる。特にPayPalは、現在では 200 以上の国と地域で100通貨以上での決済、56通貨で銀⾏⼝座への⼊⾦、25通貨での⽀払いの受け取りが可能なネット決済のグローバルスタンダードとして、2億6,700万⼈が利用すると言われている。

その信頼性の高さが、そのままPayPal利用可能企業の信頼性につながる。中小企業は、決済プロバイダの見直しを検討する必要もあるかもしれない。

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