大手アパレルEC約100社に聞きました!デジタル施策に何つかってる?

ECのミカタ編集部

株式会社アパレルウェブ(本社:東京都中央区/代表:千金楽健司、以下「アパレルウェブ」)は、自社で運営する会員組織アパレルウェブイノベーションラボ(以下AIL)の活動の一環として、ファッション企業約100社のEC担当者にアンケートを2019年12月に実施した。

<調査概要>
調査対象:株式会社アパレルウェブの取引先を中心としたファッション企業
調査日時:2019年12月
調査方法:アンケートフォームへの回答による調査
サンプル数:90サンプル

自社EC率は高いほど売上比率は高くなる?!

自社EC率は高いほど売上比率は高くなる?!

EC全体のなかで、モールを除いた自社ECの売上比率がどの程度になるかを調査した。
自社ECの年間売上規模を「3,000万円未満」「3,000万円~5億円未満」「5億円以上」に分類している。

結果、自社EC比率30%以下の割合は売上が大きくなるにしたがって減少、自社EC比率31%~50%、51%~70%、71%~99%の割合は売上が大きくなるにしたがって割合が増加していることがわかった。

プロモーション施策にアプリを活用する企業は30%

プロモーション施策にアプリを活用する企業は30%

プロモーション施策では特に、アプリの更なる強化を考えている企業が多く、「すでに実施済みだが、今後も強化していく」と回答した企業は約30%となった。

一方で雑誌への出稿に関して「実施済みだが今後縮小予定」と回答した企業は約20%と、今回用意した選択肢の中では、もっとも縮小を検討している施策となった。

各社ともプロモーションに関して、デジタルを活用した手法の強化を検討しており、その中でもアプリは特に注力しようと検討している企業の割合が多い結果となった。

アパレルウェブイノベーションラボ(AIL)について

アパレルウェブイノベーションラボ(AIL)について

アパレルウェブイノベーションラボ(AIL)は、ファッション企業の経営層に向けて「イノベーションのヒント」を発信していくため、アパレルウェブが2017年10月にスタートさせた会員組織だ。

会員企業にはアパレルブランドや大手セレクトショップ、商業デベロッパーなどが加わっている。
主に3つのサービスを提供し、月刊レポートの提供や、セミナーや体験ツアーの開催などを通じて、アパレル企業のWeb理解を深める。

アパレルウェブは今後もアパレル・ファッション業界に特化したサービスを提供するオンリーワンカンパニーとして、時代の変化に合わせたアプローチでファッション業界を盛り上げていく。


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