「企業のデジタルマーケティング施策における動画活用の実態調査」動画制作の内製化の傾向強まる

ECのミカタ編集部

ソーシャルテクノロジーによる生活者マーケティングの実現を支援する、アライドアーキテクツ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表:中村壮秀)は、デジタルマーケティングにおける動画活用の意識調査を目的に「企業のデジタルマーケティング施策における動画活用の実態調査2021」を実施した。

調査概要

調査名称
動画に関するアンケート

調査主体
アライドアーキテクツ株式会社

調査対象
全国20~50代男女の会社員及び経営者。業務において「動画コンテンツ」を活用した施策を実施したことがある人

調査時期
2020年12月23日~28日

調査方法
株式会社ジャストシステム「Fastask」を用いたインターネットリサーチ

有効サンプル数
221名

動画クリエイティブの活用はマストになりつつある

「普段の業務において動画の重要性は増していると感じますか」と質問したところ、36.4%が「とても感じる」、48.8%が「どちらかと言えば感じる」と回答し、合わせて約85%が企業活動において動画活用の重要性が高まっていると感じていることが明らかとなった。

主な使用先は「SNS投稿」と「WEBサイト」

「あなたが動画を活用した施策を実施した際の、動画コンテンツの使用先を教えてください」と質問したところ、「公式SNSアカウントの投稿」と「WEBサイト」が多い結果となった。動画を活用したデジタルマーケティングを行う企業が多いことがわかる。

よく活用する動画の長さは「30秒以内」

「一番よく制作・活用するのはどれくらいの長さの動画ですか」と質問したところ、最も多かったのは「30秒以内」で25.8%、次いで「3分以内」が21.7%と続いた。公式SNSアカウントの投稿や各媒体の動画広告において30秒以内の「カジュアル動画」と言われる短編の動画が活用されることが多いと推測できる。

動画コンテンツの活用で「成果が向上した」人は6割

「静止動画コンテンツに比べて、動画コンテンツの成果やKPIはいかがですか」と質問したところ、「非常に向上した」「やや向上した」と回答した人が合わせて約62%に上り、動画コンテンツの活用はデジタルマーケティングにおいて成果の出やすい施策であることが伺える。

成果が向上した人に「具体的にどの指標が向上しましたか」と質問したところ、最も多かったのは「SNSでの反応が増えた」で39.2%であった。次いで「SNSのフォロワーが増えた」が38.5%、「SNSでリーチできる人数が増えた」が37.7%と続いた。

動画制作の課題は制作費

「動画制作における課題、または現在動画を活用できていない理由」を調査したところ、約40%が「制作費が高い」「作れる人がいない・足りない」と回答した。また、主に自社で動画制作をする際には「ノウハウがない」「時間がかかる」「素材がない」などを課題と感じていることも伺えた。

動画制作の内製化が加速

「動画の制作は主に誰が行っていますか」と質問したところ、33.2%が「自部署で制作」、36.4%が「自社の制作部門」と回答し、動画制作ツールなどの普及によって、動画制作の内製化が加速していることが伺える。

動画の需要は拡大と予想

「今後、あなたの業務において動画コンテンツの活用は拡大すると思いますか」と質問したところ、58.5%が「拡大する」と回答し、動画の需要は今後さらに拡大することが見込まれる。

ECサイトにも有効な動画コンテンツ

今回の調査結果を踏まえ、アライドアーキテクツ株式会社CPO兼プロダクトカンパニー長、村岡弥真人氏は以下のようにコメントしている。

『コロナ禍により、デジタル上で生活者とのコミュニケーションを完結しなければいけない状況が生まれたことで動画クリエイティブの重要性が急激に高まっています。より多様な接点での動画活用を目指し、外部への制作委託に加えて自社制作の仕組みを構築する企業が増加しています。従来のリッチ動画と、SNSを始めとするカジュアル動画の役割を棲み分け、後者のカジュアル動画を内製化することでコストをかけずに量産を行う体制を構築する動きが市場のトレンドになりつつあります。
また、「他社クリエイティブと差別化した見せ方をしたい」というご相談が弊社サービスのお客様から頂くことも増えています。動画の流通量が急増する状況下においても、生活者の目を惹く動画クリエイティブの見せ方を追求できるか否かが今後重要になっていくでしょう。』

動画コンテンツは、集客力UPや他社との差別化にも期待ができる。5Gがより普及すればECサイトにとって無視のできない施策になりえるのは間違いない。

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