こだわり生産者が集うオンライン直売所「食べチョク」を運営する株式会社ビビッドガーデンは、SDGsに貢献する取り組みを消費者・生産者それぞれに向けて開始したことを発表した。

「SDGs特集の開設」「食べチョク&moreでのSDGsタグページ作成」「生産者を対象としたノウハウ共有会の実施」を柱に、SDGsに向けた取り組みを進めていく。

食べチョクがSDGsに貢献する取り組みを始動

こだわり生産者が集うオンライン直売所「食べチョク」を運営する株式会社ビビッドガーデン（本社：東京都港区 代表取締役社長：秋元里奈、以下「ビビッドガーデン」）は、SDGsに貢献する取り組みを消費者・生産者それぞれに向けて開始した。

環境に配慮し持続可能な一次産業に向けて活動する生産者の商品を集めた「SDGs特集」を新規開設し、プラスチックフリーなど5つのテーマごとに特集ページを公開。食や暮らしに関するオウンドメディア「食べチョク&more」ではSDGsのタグページを新規作成し、SDGs関連の記事をまとめている。関連記事は今後も増やす予定だ。

また生産者に向けては、SDGsに取り組むメリットや想いを語るイベント「ノウハウ共有会」も実施する。

食べチョクのSDGsに向けた取り組み

◆「SDGs特集」の開設
環境に配慮し持続可能な一次産業に向けて活動する生産者の商品を集めた「SDGs特集」を新規開設。消費者にSDGsに関心を持ってもらえるように、まずは5つのテーマごとに特集ページを公開している。コンテンツは今後も拡充予定だ。

（１）「プラスチックフリー」特集
無駄なプラスチック消費が起こらないようにプラスチック包装を紙や新聞紙での包装にして発送している生産者を特集する。

（２）「アニマルウェルフェア」特集
アニマルウェルフェアとは、家畜を快適な環境下で育てることにより、ストレスや病気などの軽減を目指して飼育することを指す。家畜が本来もつ習性や本能を尊重するために、鶏であれば日中、広い園内で放し飼いにするなど、なるべくストレスをなくす取り組みをしている生産者を特集する。

（３）「規格外の食材」特集
規格にはハマらず形や大きさが不揃いであるものの、生産者のこだわりを味わうことができる食材を特集する。

（４）「フードロス削減の加工品」特集
捨てられてしまうことが多かったり、取り扱いが難しかったりする食材を加工品にして販売している生産者を特集する。

（５）「循環型農業」特集
循環型農業とは、化学肥料や農薬などになるべく頼らず、畜産業や工業などから出た資源を活用して循環させる農業のこと。循環型農業に取り組んでいる生産者を特集する。

◆「食べチョク&more」でのSDGsタグページを作成
「食べチョク&more」は「食」を通じてより健やかに、毎日を楽しく暮らすための情報がつまったライフスタイルメディアだ。SDGsのタグページを新規作成しており、今後も記事を増やしていく予定だという。

◆生産者同士でSDGsを語るイベント「ノウハウ共有会」を実施
全国の生産者が集い、SDGsに取り組むメリットや想い、そして難しさを語るイベント「ノウハウ共有会」を実施する。生産者でありながらコンポストアドバイザーとしてネパールで生ごみ堆肥化（たいひか）の国家プロジェクトを担う「鴨志田農園」や、鶏が太陽の下で羽根を伸ばし自由に走り回れる環境を整備して飼育する「ナチュラルエッグラボ」などが登壇を予定している。

食べチョクについて

⾷べチョクは、こだわり⽣産者から直接⾷材や花きを購⼊できるオンライン直売所だ。利用者の好みに合った⽣産者を選んでくれる野菜定期便「⾷べチョクコンシェルジュ」や旬の果物が届く定期便「⾷べチョクフルーツセレクト」があり、定期的なお取り寄せができるのが特徴だ。

また、友達と分けあえる「共同購⼊」の機能や販売前に商品を取り置きできる予約機能などもあり、ライフスタイルに合わせた様々な買い⽅を提供している。2021年4⽉にはユーザー数は約50万人、登録⽣産者数は4,200軒を突破し、23,000品を超えるこだわりの品々が出品されている。

SDGs（持続可能な開発目標）とは、持続可能な世界を実現するための国際目標で、2015年の国連サミットで採択された。国連加盟193か国が2016～2030年の15年間で達成を目指す。

「SDGs」という言葉を見聞きする機会は増えているものの、個人レベルでは「壮大すぎる」と感じてしまうこともあり、具体的な取り組みができている個人は少なく、またSDGsを事業に落とし込めている企業も日本では少数派だ。

だからこそ、食べチョクのように、生活に根差した商品を扱うプラットフォーマーがSDGsを意識した取り組みを進めることは、消費者1人ひとりのSDGsへの意識を高めるうえで大きな意義がある。

SDGsを単なるお題目に終わらせないためにも、事業者と消費者の双方が、今できることに1つひとつ取り組んでいくことが最初の一歩になるのではないだろうか。