宣言解除後も「EC利用頻度変わらず」73.4％

株式会社バトラ（東京都大田区、代表:乃万隼地）は、運営する 『在庫ロス売買マーケット ロスオフ』の会員向けに、オンラインショッピングに関するアンケート調査を実施し、その結果を公表した。ここではその概要についてポイントを絞って見ていく。

調査概要

名称：コロナ前後のオンラインショッピングに関するアンケート
調査主体：株式会社バトラ
調査方法：Webアンケート
調査期間：2021年10月25日〜10月26日
調査対象：在庫ロス売買マーケット「ロスオフ」の会員登録者
有効回答数：755名

EC利用頻度、「週に1回以上」19.9％から38.7％に増

コロナ前後で、オンラインショッピングの利用頻度として【週に1回以上】と回答した人が19.9％から38.7％に増加し、【月1回以上】と回答した人も含めると65.9％から84.3％に増加した。オンラインショッピングの利用頻度が、コロナを契機に増加したことがうかがえる。

ECで購入するもの「食品」61.4％から90.2％に増

コロナ前後で、オンラインショップで購入するものとして【食品】と回答した人が61.6％から90.2％に増加し、【日常消耗品】と回答した人は36.4％から51.7％に増加した。生活必需品をオンラインで購入する人が、コロナを契機に増加したことがわかった。

緊急事態宣言解除後、「EC利用頻度変化なし」73.4％

緊急事態宣言が解除されてからも、オンラインショップ利用頻度は【変わらない】と回答した人は73.4％だった。過半数以上の人が、オンラインでの購入頻度を変えないことがわかる。

定着するEC利用

調査結果にあるように、オンラインショップの利用頻度として【週に1回以上】と回答した人が、コロナ前後で19.9％から38.7％に増加した、またオンラインショップで購入するものとして【食品】と回答した人が、コロナ前後で61.4％から90.2％に増加していた。さらに緊急事態宣言が解除されてからも、【オンラインショップ利用頻度は変えない】と回答した人が73.4％に上った。

新型コロナウイルスによる感染拡大の影響が長引くなか、今回の調査からも、あらためてコロナ禍が一般の消費者のEC利用を促進していることが裏付けられたと言えそうだ。また緊急事態宣言の解除後もEC利用頻度の変化なしとした人が7割以上にも上り、消費者のマインドとしても「EC利用の習慣化」という意味で新しい生活様式が、すっかり定着している様子もうかがえる結果となった。