凸版印刷株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長：麿 秀晴）と、凸版印刷のグループ会社である株式会社ONE COMPATH（本社：東京都港区、代表取締役社長CEO：早川 礼）は、ONE COMPATHが運営する電子チラシサービス「Shufoo!」を利用する全国の男女30,891名と、「Shufoo!」の企業向けメールマガジンに登録している小売・サービス企業のべ58社を対象に「ブラックフライデー」に関する意識調査を実施。その結果を公表した。

ブラックフライデーの認知度は3年連続75％超

ブラックフライデーとは、アメリカにおける感謝祭翌日の11月第4金曜日に行われるセールのことで、小売店を中心に毎年大規模なイベントが実施されている。日本でも2016年頃から本格的に広がり始めた。

ブラックフライデーを知っているか尋ねたところ、「知っている」と回答した人が75.1％にのぼった。昨年調査よりも1.4ポイント減少したものの、3年連続で75％を超えている。

年代別に見てみると、30代～50代では8割近い認知度となっており、年末商戦の前哨戦ともいえる恒例のショッピングイベントとなりつつあるようだ。

ブラックフライデーへの要望は「もっと多くの企業に参加してほしい」が最多

次に今年のブラックフライデーで買い物をする予定があるか聞いたところ、「はい」と答えた人は15.5％にとどまった。

一方で、「ブラックフライデーセールに対する要望」を見てみると、「実施店が増えて欲しい」（31.4％）、「もっと多くの企業に参加してもらいたい」（21.2％）が上位に挙がっており、消費者は、より多くの企業や店舗が実施することを期待している。

また、「目玉商品やお買い得商品を分かりやすくして欲しい」（17.6％）や、「もっと事前に告知・宣伝してほしい」（13.9％）といった要望もあった。

購入したいもの最多は「日常的な食料品」で66％

ブラックフライデーのセールで買い物する予定があると回答した人に購入予定のものを聞くと、「日常的な食料品」（66.0％）がトップとなった。また、「日用品・衛生用品」（23.3％）も3位にランクインしている。このことから、ブラックフライデーは、日常生活で使う食料品や日用品をより安く買うチャンスと捉えている人が多いようだ。

2位には「ファッション・衣料品関連」がランクインしており、今後増えるとみられる外出シーンに合わせて、ファッション需要の高まりがうかがえる。

4位は「家電」（17.2％）、5位は「高級な食料品」（12.8％）であった。「ブラックフライデーセールに対する要望」の2位にも「普段購入できないものを、とにかく安く購入したい」（28.7％）という声があり、自宅で少し贅沢な時間を楽しみたいというニーズが見受けられる。

また、商品をどこで購入する予定かを聞いたところ、「スーパーの店頭」が63.0％と１位で、2位の「大手ショッピングサイト」（29.2％）を大きく引き離す結果となった。

予算は5千円～3万円が半数以上、昨年より回復傾向

さらにブラックフライデーの買い物予定がある人に予算を聞いたところ、「5千円～1万円未満」（27.9％）が最多となり、僅差で「1万円～3万円未満」（27.7％）が続いた。次いで「3千円～5千円未満」（17.6％）、「3千円未満」（14.2％）となっている。

昨年と比較すると、「1万円～3万円未満」（22.8％→27.7％）がおよそ5ポイント、「3万円～5万円未満」（6.4％→7.8％）が1.4ポイントアップしており、昨年よりも若干の回復傾向にあるようだ。

67.2％の小売り・サービス企業がセール・イベントを「実施しない」

小売、サービス企業に対して、今年のブラックフライデーにセールやイベントなどの集客施策を実施するかを尋ねたところ、67.2％が「実施しない」と回答した。「世の中的にもまだ定着していない感があるため」（小売）という声もあり、消費者の認知度は上がっているものの、買い物イベントとしての定着が課題となっていることがうかがえる。

アメリカでは11月第4金曜日前後に実施される一方、日本では密を避けることを目的に昨年より開催期間を長くする傾向があり、「実施時期にバラツキがある」（小売）と感じる企業も存在。積極的な情報発信とともに、業界全体における実施時期の統一も浸透のカギとなりそうだ。

実施企業5社中4社が昨年より規模拡大

一方、今年集客施策を行う企業（12.1％）のうち、5社中4社（80.0％）が昨年よりも規模を拡大して実施すると回答しており。「コロナ禍で控えていた企画も少しずつできるようになった」（小売）と期待を寄せる声も聞かれた。

コロナ禍2年目のブラックフライデーでは、ECに力を入れたり、予約販売をしたりするなど様々な工夫も見られる。開催に慎重な姿勢を見せる企業も多いが、実施企業においては低迷した消費を拡大させる起爆剤として位置付けているようだ。

消費者の認知度が高く期待感がある割に、具体的な買い物予定がある人が少数派であることは、日本においてはまだブラックフライデーの「型」ができておらず、どこで何を買えばいいのかわからない消費者が多いことが要因として考えられる。

典型的なイメージができあがっていないからこそ、先行してブラックフライデーのセールやイベントに取り組み、積極的に情報発信をすることで、ビジネスチャンス拡大につながるかもしれない。