昨年度通販市場が前年比20.1％増、1982年度以来最大の伸び率に

公益社団法人 日本通信販売協会（略称：JADMA、会長：粟野光章、正会員432社）は、2020年度（2020年4月～2021年3月）の通信販売市場の売上高について調査を行い、速報値を発表した。

1982年度以来初、前年比20％超の伸びを記録

JADMAの調査によると、2020年度の通販売上高は、前年比20.1％増の10兆6,300億円となり、金額ベースでは前年に比べ1兆7,800億円の増加となった。

コロナ禍における買い物の手段として活用されたこともあり、調査を開始した1982年度以来初めて、20％以上の伸び率を達成。直近10年の平均成長率は8.7％で、マイナス成長を記録した1998年度以来、22年連続して増加傾向が続いている。

通販市場の傾向として、モール系が堅調であること、商材では家電系や家具、食品系など、在宅時間を充実させる目的の商品が好調であることが挙げられる。

11月に詳細レポートを刊行予定

本調査において、通販市場の売上高は、会員情報に加えて同協会会員434社（調査時点）を対象に実施した「第39回通信販売企業実態調査」から得た回答の売上部分を先行集計した結果と、各種調査から推計できる有力非会員386社の売上を加えて算出している（調査期間：2021年6月24日～8月13日）。

推計値は、衣料品や雑貨、化粧品、健康食品などの物販が中心。詳細は、本年11月に商品別や媒体別などを分析したレポート「第39回通信販売企業実態調査報告書」として刊行予定だという。

コロナ禍で「あれば便利」から「なくては困る」へ

2020年に本格化したコロナ禍は、世界のECビジネスに大きな変化をもたらすこととなった。実店舗が限られる地方はもとより、リアル店舗であらゆるものが手に入る都市部においても、通販は「あれば便利」な存在から「なくては困る存在」になったと言えるだろう。

一度「ネットで買うのが当たり前」という状態になると、コロナ禍が収束したとしても、ECは今まで以上に生活者にとって身近な存在であり続ける可能性が高い。その意味で、2021年度以降の数字も大いに気になるところだ。