MakeShop byGMO、年間流通額が過去最高の2,749億円に

GMOインターネットグループのGMOメイクショップ株式会社（代表取締役社長：向畑 憲良 以下、GMOメイクショップ）は、ネットショップ構築ASPサービス「MakeShop byGMO」において、2021年1月～12月の全ネットショップにおける年間流通額が前年比117%、過去最高の2,749億円に達したことを公表した。

同社は、これにより国内のECプラットフォームのうちパッケージやオープンソースなどを含まないASPの業界で、10年連続No.1となったとしている。

高まるEC需要をしっかりと捉えた

2020年以降、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う巣ごもり消費需要の増加から、EC市場は急成長を遂げている。経済産業省の市場調査によると、2020年の物販系分野におけるBtoC EC市場規模は12兆2,333億円となり、伸長率21.71%と大幅に拡大した。

「MakeShop byGMO」でもコロナ禍でのEC需要の増加が後押しとなり、2020年の年間流通額は前年比135%の2,343億円となった。消費行動のデジタルシフトが加速したことから、EC需要の高まりは一時的な変化にとどまらず成長を続け、2021年の年間流通額は急成長を遂げた2020年よりさらに増加し、前年比117%の２,749億円となり、過去最高を更新した。

売れている店舗が増加、法人からも高評価

GMOメイクショップの2021年の流通額が過去最高となった背景には、EC化の流れからの契約数増加とともに、1店舗当たりの売上も増加していることがあげられるとしている。

「MakeShop byGMO」は、販売手数料が無料で、日本の商習慣にマッチした豊富な機能が全て使える『プレミアムショッププラン』でも初期費用・月額費用ともに11,000円（税込）と低価格ながら本格的なECサイトを構築・運営できることが評価され、導入店舗数が増加を続けているそうだ。2021年末時点の導入店舗数は前年比108％となった。

また2021年12月の『プレミアムショッププラン』以上の各店舗における月商規模別の分布データでは、月商100万円～500万円未満の店舗数は前年同月比110％、月商500万円～1,000万円未満の店舗数は前年同月比116％と大きく成長した。月商1,000万円以上のレンジにおいても増加傾向となっており、しっかりと売上を獲得している店舗が増えていることが読み取れるとしている。

このように、低コストで本格的なECサイトを構築し売上の獲得を目指せることから、「MakeShop byGMO」は本気でECビジネスをおこなう法人顧客より高く評価されたこともあり、法人契約数は10,000社を突破した。

「ファッション・アパレル」「フード・菓子」が牽引

2021年の流通額をジャンル別に見ると、「ファッション・アパレル」ジャンルの流通額が最も大きく全体の13％を占めていた。この傾向は、販売予告機能などアパレル店舗からの要望を取り入れた新機能の開発や、自由度の高いデザイン編集機能の提供など、「MakeShop byGMO」が以前より取り組んできた、「ファッション・アパレル」ジャンル向けの機能強化施策の成果が背景にあると分析している。

また「ファッション・アパレル」に次いで流通額が大きいのは「フード・菓子」ジャンルで、全体の11％となった。この傾向は、2020年以降コロナ禍での外出自粛により飲食店の利用を控える人が増えたことに加え、飲食店の営業自粛・営業時間短縮の影響からEC化による販路拡大を目指す事業者が増加したことが要因となるとしている。

「MakeShop byGMO」では、2020年以降、大手外食チェーンや飲食店、食品メーカーによる新規導入が目立ちましたが、このような店舗が2021年も継続して売上を伸ばしていることも「フード・菓子」ジャンルの成長に影響しているようだ。

その他にコロナ禍における特徴的な傾向としては、「インテリア・雑貨」ジャンルの成長もあげている。外出自粛により「おうち時間」を充実させるため、インテリアにお金をかける人が増えたことから2020年以降大きく成長しており全体の8%を占めるまでになった。

いまだ新型コロナウイルスによる感染拡大の影響が続いているが、コロナ後を見据えた場合も、引き続きEC市場は拡大するとの各方面からの予測が大半であり、消費者とEC事業者のニーズをとらえつつ、今後もさらなる同社の快進撃に期待したい。