SATORIが「新卒・新入社員に読んでほしいマーケティング実態調査」を実施

マーケティングオートメーションツール「SATORI」を開発・提供するSATORI株式会社（所在地：東京都渋谷区、代表取締役：植山 浩介）は、マーケティングやセールス部門に従事する企業の関係者619人を対象に「マーケティング実態調査」を実施し、その内容を公表した。ここではその概要についてポイントを絞って見ていく。

調査概要

▶調査名：新卒・新入社員に読んでほしいマーケティング実態調査

▶調査期間：2022年1月24日(月)～1月28日(金)

▶方法：インターネット調査（実施：株式会社マクロミル）

▶調査地域：関東1都6県（埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、茨城県、群馬県、栃木県）、関西2府4県（京都府、大阪府、兵庫県、和歌山県、滋賀県、奈良県）、静岡県

▶調査対象：20～59歳の男女のうち、調査地域在住者で、営業/企画マーケティング/経営企画･事業企画･営業企画･商品開発/広報･宣伝 関連職従事者/システム・ツール選定関与者

▶サンプル数：合計619サンプル

新入社員に勧めたいマーケ・セールススキルは？

マーケティング・セールス業務において、新卒・新入社員にお勧めする（身に着けてよかった・身に着けるべきだと思う）スキルを複数回答で聞いたところ、1位「データ分析力」（28.9％）、2位「コミュニケーション力」（28.3％）、3位「思考・判断・実行力」（27.5％）、4位「課題解決能力」（25.0％）、5位「企画力」（24.6％）となった。

2022年は「スタートアップ創出元年」と位置付けられ、イノベーションを創出するスタートアップを、日本の経済成長のために国が支援すると発表され、日本の産業界においても新しい挑戦が始まろうとしている。

そんな中、多くの企業が成長する上で欠かせないポジションである、マーケティング・セールス部門の方が身に着けるべきと回答したスキル1位は「データ分析力」だった。デジタル時代に、仮説を立てIT技術で集めたデータから何を読み取り、ビジネスにどのように活用していくのかを考えることこそビジネスマンにとって必須のスキルであり、企業の成長の鍵にもなる。そのため「データ分析力」を身に着けることがマーケターとしてのキャリア形成の第一歩だと同社は述べている。

手本とするマーケターは？

手本としているマーケターを複数回答で聞いたところ、最も多く選ばれたのはオーストリア出身の現代経営学やマネジメントの発明者であり「マネジメントの父」と呼ばれる「ピーター・ドラッカー氏」（28.6％）だった。

ドラッカー氏は著書『マネジメント』にて、「マーケティングとは、セールスを必要最低限にすることである。マーケティングの目的は、顧客を知り理解し、製品やサービスを顧客に合わせ、自ら売れるようにすることである」と述べており、その思想は多くの経営者やマーケターに影響を与えている。

2位は、「現代マーケティングの父」と呼ばれる「フィリップ・コトラー氏」（19.7％）で、世界的なマーケティングの権威が上位に並んだ。日本人では、「森岡毅氏」（13.2％）、「奥谷孝司氏」（11.6％）などの名前が上位に挙がった。

toB企業では新規顧客獲得、toC企業ではSNS施策に注力

注力するマーケティング施策について上位3つまで聞いたところ、「自社セミナーや展示会（リアル・ウェビナー）」（27.8％）、「販促プロモーション」（27.1％）、「キャンペーンの企画・実施」（25.0％）が上位に挙がった。

toBとtoCの業態で回答を分けたところ、toBでは「自社セミナーや展示会（リアル・ウェビナー）」（32.7％）、「販促プロモーション」（25.8％）、「キャンペーンの企画・実施」（23.4％）と上位の顔ぶれは変わらなかったものの自社セミナーや展示会の割合が高い結果となった。

新型コロナウイルス感染症の流行により、セミナーや展示会についても手法やアプローチの仕方に工夫が必要となったが、そのような状況下でも新規顧客の獲得のための施策に注力する姿が想像できるとしている。

一方、toCの業態では、「SNS投稿」（30.8％）、「販促プロモーション」（29.2％）、「SNS運用・広告」（27.7％）が上位となり、生活者とダイレクトにコミュニケーションが取れるSNS施策へ注力していることがうかがえると分析している。

日本のマーケティングを「一歩先へ」

SATORI株式会社事業本部、本部長兼CMOの高橋美絵氏コメント

「日本でもデジタルマーケティングの浸透や企業のDXが進む中で、マーケティング・セールス領域で求められるスキルは高度化しています。そんな状況下、日本のマーケティング・セールスを将来にわたり担われる若い方々には、こうした調査結果も参考に高いスキルを身に着けていただき、ご自身なりのキャリアを築いていただきたい。そして日本のマーケティングを『一歩先へ』進める推進力になっていただけることを願います。当社では、MAツール『SATORI』の提供を通じてマーケティングの価値を広く伝える、というミッション実現のため、『24ヶ月後のキャリア』という考えを掲げ、社員のキャリア形成を全力で支援しています。今後もそうした事業上の取り組みのほか、こうした情報提供を通じて日本のマーケティング・セールス全体の底上げに微力ながら貢献できればと考えています」

同社も述べているように、経営環境の変化が激しいVUCA時代において企業の営業活動も新たな打ち手が必要となっている。顧客の購買行動がこれまでとは違って「顧客主導型」に変化してきており、SNSやメディア、企業コンテンツにおける情報提供が加速し、商談に至る前には顧客が既に情報収集を完了していることも常だ。

従来のように営業部門が単独で行動していては、多くの見込み顧客をとらえることができず、新規商談の機会を大幅に狭めることにもなりかねない。こうした背景から、今受注数を増やすためには、顧客にとって価値のある情報を適切なタイミングで発信することのできるマーケティング部門の取り組みが不可欠になってきている。EC事業者においても規模の大小にかかわらず、こうした視点でマーケティング施策を考える必要もありそうだ。