GMOコマースがKDDI、Supershipと連携して【GMO販促メッセージ】をリリース　LINEとSMSの通知を送り分け高い送達率を実現

2022/07/25

ECのミカタ編集部

GMOコマース株式会社（代表取締役社長：山名正人以下「GMOコマース」または「同社」）は、KDDI株式会社（以下、KDDI）、Supership株式会社（以下、Supership）と連携し、「GMO販促メッセージ」の提供を開始することを公表した。

LINEとSMSで高い送達率を実現

GMOインターネットグループでOMO（Online Merges with Offline）支援事業を展開するGMOコマースは、メッセージ配信サービス「KDDI Message Cast」を共同運営するKDDI、Supershipと連携し、ユーザーの電話番号をキーに利便性の高いLINEに通知を送り、またLINEに送れなかったユーザーにはSMSを送ることで高い送達率を実現する「GMO販促メッセージ」を2022年7月25日（月）より提供開始することを公表した。

同社によれば「GMO販促メッセージ」は、これまでGMOコマースが提供してきた「GMOまるっと販促DX」のLINE通知メッセージを独立させ、SMS送信機能を追加し新サービスとして提供を開始するものだということだ。

GMO販促メッセージの概要

「GMO販促メッセージ」におけるSMSの配信にはKDDIおよびSupershipが提供する「KDDI Message Cast」が用いられる。国内直収接続 (キャリア直接続) のため高い到達率で、全キャリアユーザーにSMSを配信できるため、SMSの送達率98％以上を担保したまま、利便性の高いLINEに通知を送ることができるようになるとしている。

また導入する企業は、一般的なSMS配信と比較し安い費用で導入できるとともに、LINE通知メッセージとSMSを一元的に送信することができるため、工数を増やすことなく運用することが可能になるとのことだ。

これまでの運用ノウハウを投入

公表に際して同社では次のように述べている。

「これまで、荷物のお届け予定や公共料金のお知らせなど暮らしに係る重要性や必要性の高い通知はSMSを用いることが一般的でしたが、ユーザーの利便性や配信コストの観点より、SMSを活用していた企業のLINE通知メッセージへの切り替え需要が高まっております。　そのような中、GMOコマースは、2018年3月、オンラインからオフラインへの集客を支援するサービス『GMOまるっと販促DX』において、通知をLINEでユーザーに送る『LINE通知メッセージ』の提供を開始しました。『LINE通知メッセージ』は、電話番号をキーにしてLINEに通知を送ることができるサービスで、LINE公式アカウントの友だちではないユーザーにも通知を送ることができます。ユーザーが使い慣れたLINEに通知を配信できるため、高い反応率が期待できます。

一方、LINEを利用してないユーザーには通知を配信できないため、ユーザーへの送達率が98％以上と言われるSMSと比較した場合に、送達率の低下が課題となり、導入を控えている企業も存在しておりました。そこで、LINE通知メッセージの利便性とSMSの送達率を両立すべく、GMOコマースは『GMOまるっと販促DX』の『LINE通知メッセージ』を独立させ、LINE通知メッセージが届かなかったユーザーへ、LINEと同じ内容のメッセージをSMSで配信できるサービスとして『GMO販促メッセージ』を提供することといたしました」

GMOコマースは、LINE公式アカウントや各種SNSを総合的に活用したOMO（Online Merges with Offline）領域の支援に注力してきた。LINE関連サービスにおいてはLINE公式アカウントの運用や友だち獲得の支援、Messaging APIを活用した機能拡張ツールの提供、およびLINEミニアプリの開発などを通じて、実店舗の販促支援に努めており、チェーン展開を行っている事業者を中心に高い評価を得ている。

なかでもLINE公式アカウントは2014年5月よりサービスを提供しており、約8年間の運用で蓄積したナレッジを活かした提案を担当制のサポート部隊から提供することで1年後の継続率が84％という高い実績を有しているとしている。　またSNS関連サービスにおいては、特にInstagramを活用した販促支援に力を入れてきた。アカウント運用の代行から、ショッピング機能を活用したネット販売の強化まで、事業者の幅広い声に対応している。

同社は、今後も販促担当者に寄り添った担当制のサポートを強みに、実店舗を中心とする事業者の売上拡大に貢献し、導入企業のニーズに応えるべくGMO販促メッセージの機能を拡充するとともに、より高品質のサービスを提供するとしており、さらなるサービス価値の向上にも期待が集まりそうだ。