動画制作サービスを提供する株式会社サムシングファン（本社：大阪府大阪市福島区、東京オフィス：東京都千代田区、代表取締役：薮本 直樹）は、卸売・小売・製造業のEC/DtoC担当者110名を対象に、EC事業の動画活用に関する実態調査を実施し、その結果を公表した。ここではその概要についてポイントを絞って見ていく。

調査概要

調査概要：EC事業の動画活用に関する実態調査
調査方法：IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー」の企画によるインターネット調査
調査期間：2022年6月23日〜同年6月24日
有効回答：卸売・小売・製造業のEC/DtoC担当者110名
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはならない。

動画で伝えている情報は？

「Q1.マーケティング上、動画を活用しているプラットフォームを教えてください。（複数回答）」（n=110）と質問したところ、「自社ECサイト」が63.6%、「越境ECサイト」が54.5%、「ECプラットフォーム（例：Amazonなど）」が50.0%という回答となった。

次に「Q2.動画で購入者や見込み顧客に伝えている情報を教えてください。（複数回答）」（n=110）と質問したところ、「商品の性能や品質」が55.5%、「インフルエンサーを活用したプロモーション動画」が53.6%、「商品を利用した活用場面」が48.2%という回答となった。

またQ2で「わからない/答えられない」以外を回答した人に、「Q3.Q2で回答した以外に、動画で購入者に伝えている情報があれば、自由に教えてください。（自由回答）」（n=110）と質問したところ、「ユーザーボイス」や「ブランドストーリー」など52の回答を得ることができた。

＜自由回答・一部抜粋＞
・38歳：ユーザーボイス。
・52歳：ブランドストーリー。
・42歳：新商品情報。
・55歳：期間限定キャンペーン。
・59歳：全体のイメージと拡大図。
・51歳：開発秘話など。
・46歳：安全性。
・44歳：会社のストロングポイント。

87.3%が動画活用により売上向上を実感

「Q4.動画活用前と比較し、動画を活用することにより売上は上がりましたか。」（n=110）と質問したところ、「非常に上がった」が19.1%、「やや上がった」が68.2%という回答となった。

次にQ4で「非常に上がった」「やや上がった」と回答した方に、「Q5.動画活用前と比較し、売上はどの程度上がりましたか。」（n=96）と質問したところ、「130%～150%程度」が34.4%、「110%～130%程度」が30.2%となった。

またQ4で「非常に上がった」「やや上がった」と回答した人に、「Q6.売上向上への要因として考えられる要因を教えてください。（複数回答）」（n=96）と質問したところ、「購入意欲の訴求」が66.7%、「情報伝達力の高さ」が51.0%、「購入者が持っている不安の払拭」が38.5%となった。

さらに「売り上げの貢献として考えられる要因があれば、自由に教えてください。（自由回答）」（n=95）と質問したところ、「商品理解の促進」や「安心して購入できるという情報の認知」など44の回答を得ることがでた。

＜自由回答・一部抜粋＞
・42歳：商品理解の促進。
・46歳：安心して購入できるという情報の認知。
・59歳：商品イメージが簡単にできた。
・49歳：口コミ。
・44歳：細かな情報。

ECでの動画活用において求めるものは？

「Q8.今後、ECの動画活用において求めることを教えてください。（複数回答）」（n=110）と質問したところ、「動画内での購入リンクの提示」が75.5%、「動画視聴における詳細な数値の分析」が48.2%、「動画のどのタイミングで購入をしたかの検証」が43.6%という回答となった。

次にQ8で「特にない」「わからない/答えられない」以外を回答した人に、「Q9.Q8で回答した以外に、ECの動画活用において求めることがあれば、自由に教えてください。（自由回答）」（n=108）と質問したところ、「認知度アップ」や「ブランドの構築につなげたい」など51の回答を得ることができた。

＜自由回答・一部抜粋＞
・55歳：認知度アップ。
・58歳：ブランドの構築につなげたい。
・46歳：視聴数を増やすこと。
・56歳：より具体的な、ビジュアル情報力。
・49歳：多角的に配信する。
・52歳：印象に残る。

サマリー

このように、卸売・小売・製造業のEC/DtoC担当者110名を対象に、EC事業の動画活用に関する実態調査が実施された。

EC事業において、動画を活用するためのプラットフォームに、半数以上が「自社ECサイト」や「越境ECサイト」を採用していることが分かった。なお、動画に盛り込んでいる情報として、「商品の性能や品質」が55.5%で最多、次いで「インフルエンサーを活用したプロモーション動画」が53.6%と、商品をいかに分かりやすく伝えるかの工夫と認知される工夫が上位に挙がった。

ほとんどの企業が動画の活用により売上向上を実感しており、その中でも約6割は売上が「1.3倍以上」も向上した実態が明らかに。同社は、担当者の立場では、動画を活用することで、購入意欲を高めることや、情報伝達力を上げることが可能になることが、売上向上に直結していると考えているようだとしている。

動画をEC事業に活用する企業が増えているが、今回の調査において、実際に売上にも効果が反映されていることが明らかになったと言えそうだ。また、多くから「動画内での購入リンクの提示」や「分析や検証」へも意欲的姿勢が見受けられたことからも、今後EC事業において戦略的な動画マーケティング施策の展開が、さらに熱度を増すことになりそうだ。